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なぜワクチンの「リスク」を語ってはダメなのか?

河添恵子氏

河添恵子氏

「反ワクチン理論」はブロックされる

 マスメディアは、国民に「ワクチンを打つ」一方向へと誘導し続けている。しかも、YouTubeやTwitterなどのSNSは、新型コロナワクチン(治験中のⅿRNAワクチン)のリスクを、エビデンスとともに示す専門家の解説を「ブロック」することにも余念がない。「反ワクチン理論はデマ」「反ワクチン論者はフェイク」と決めつけているのだ。

 無料の動画番組や夕刊フジ、拙著『習近平が隠蔽したコロナの正体 それは生物兵器だった!?』(WACBUNKO)で昨年以来、新型コロナウイルスを巡る武漢ウイルス研究所の疑惑について、果敢に追及し発表してきた私ではあるが、ⅿRNAワクチンについてはタブー視せざるを得なくなっている。世界のディープな情報が日々入ってくるが、それを解析しながら公に出していけば、私のFacebookもTwitterも、さらにはネット放送局のアカウント自体が登録抹消になる可能性があるからだ。AI(人工知能)を使った検閲による言論弾圧は想像以上に進んでおり、一部の「活字空間」だけが、まだギリギリ許されている。

 先日、ブラジルのボルソナロ大統領が、ワクチンを接種せずに米ニューヨークで開かれている国連総会に出席し、演説で「ワクチン接種の義務化につながるあらゆる取り組みに反対する」と述べ、ワクチンに否定的な姿勢を改めて強調した。このような「意見」は、世界各地で強い支持を得られているにも関わらず、トランプ前大統領をこき下ろすのと同様、マスメディアはワクチン推進派しか「まともな人間」と見做さない。

 そもそも、我々が「打つ」「打たない」を決める判断材料としては、本来ならリスクもワンセットで知らされるべきではないのか。また、「義務化につながる取り組み」になぜ、疑問を持たないのか?

 しかも、不純物入りのモデルナワクチン接種による30代の日本人2人の死も、さらりと報じられただけである。数日間でもNHKはじめTVがしつこく「ワクチン接種死」を報じたとすれば(あり得ないが)、少なからず国民が「ワクチン接種の誘導」への不信感に目覚めたかもしれない。でも今はまるで“特攻隊の死”、いわば戦時中の死と同様、人命は軽んじられ闇に葬られている。日頃なら1人の被害者が出ただけでも、ワーワー言うはずの野党政治家も電波芸者らも沈黙を貫いている。

 ただ、日本医師会の定例会見に参加する報道機関の記者の中には、PCR検査の不正確さ、いい加減さを知っている者、陽性反応者を「感染者」として発表させられることに疑問や不信感を抱いている者もいる。問題はそこからだ。上司から、「真実を報道すると、会見にも出席できなくなるぞ」と遠回しに釘を刺された、という話も漏れ伝わる。

 補足すると、PCR法で1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス博士は、2019年8月7日に亡くなったが、PCR法について「その性質上、ウイルスの数を推定するのには適していない」と1996年に雑誌『New York Native』(1997年に廃刊)で発言している。死人に口無しとはこのことか。不正確な検査方法で陽性と判断(しかも感染者と報道)し続けるのは、悪意あるミスリード以外の何ものでもない。

 WHO(世界保健機関)は、SNSの反ワクチン情報追跡キャンペーン「Stop the spread(ワクチンに対する似非情報拡散を止めよう)」を昨年5月から進めてきた。名目としては、「不正確な情報が広く、そして早いスピードで拡散することで、WHOや地域の専門家が発信する正しい情報を一般の人が入手するのが困難な状況に置かれている。皆でこのような拡散を止めよう。ネット上で、似非、虚偽、間違った情報操作だと思われるコンテンツを見つけたら、それぞれのメディアプラットフォームにご報告を」である。

 その挙げ句は、「反ワクチン運動」のカリスマともいえるロバート・F・ケネディJr弁護士(JFケネディ元大統領の甥でロバート・ケネディ元司法長官の息子)をはじめ、世界において「影響力のある」専門家らとそのグループが、Stop the spreadの対象になっている。数週間のアカウント停止などの力技を使い続けるSNSだが、正義の専門家らは巧みに発信を続けている。

 9月11日のケネディJr弁護士のツイートは、アンソニー・ファウチ所長(免疫学者。1984年から米国立アレルギー・感染症研究所=NIAID=所長)の対策の本質をズバリ突いているので紹介しよう。

 ――ファウチ氏のワクチン政策が、世界のどの国家より米国にコロナ死と副作用をもたらしている。世界人口の4・2%のアメリカが、コロナの全死亡者の14・55%を占める。ファウチ所長の間違ったやり方を強化させていくのが、バイデン政権だ――

 また、トランプ政権で通商製造業政策局長を務めたピーター・ナバロ教授は、11月に新刊「In Trump Time : A Journal of America’s Plague Year」を上梓する。その宣伝を始めた同教授は、「(同著を)読んだら、皆さんはファウチをクビにするか刑務所へ突っ込めと主張するでしょう!」とツイートしている。

 ファウチ所長を「救世主」と勘違いしたままの米国人もまだいるとしても、新型コロナウイルスが漏洩した研究所としての疑惑がもたれる「武漢ウイルス研究所」への助成に関与してきた事実しかり、共和党議員やクオリティペーパーからエビデンスとともに暴露が続く「疑惑の人物」なのだ。

 日本がそのファウチ所長のコロナ対策を持ち上げ、それをお手本にしているとすれば、危険以外の何ものでもない。しかも、根拠に乏しい「変異株は強い」を強調することで、徐々に「ブースター接種」という表現で、その続きにコマを進めようとしている。現状では「新型コロナウイルスのワクチン接種を終えた人の免疫を、さらに強化するため、3回目の接種をする」との説明だが、3回の接種でおしまいなのではなく、今後も打ち続けることがブースターであることは、英字の報道に触れていれば分かる。

秘密会議の暴露本は「今」を予測していた

ビルダーバーグ倶楽部-世界を支配する陰のグローバル政府 単行本  2006/11/7 ダニエル・エスチューリン  (著), 山田 郁夫 (翻訳) (Amazonより引用)

ビルダーバーグ倶楽部-世界を支配する陰のグローバル政府 単行本 2006/11/7
ダニエル・エスチューリン (著), 山田 郁夫 (翻訳)
(Amazonより引用)

 『ビルダーバーグ倶楽部』(ダニエル・エスチューリン著・2006年刊)は、貴重な情報を提供している1冊と言える。ビルダーバーグ倶楽部(会議)は、世界統一政府(NWO)の樹立を目指し、1954年に始まった秘密会議(オランダの同地で第1回の会議を行ったことからそう命名された)で、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、欧州の全王室、英国のRIIA(王立国際問題研究所)、米国のCFR(外交問題評議会)などが関わっており、近年は会議のアジェンダや参加者(130名前後)について発表されているが、話し合った内容、誰が何と発言したかなどは会の規約上、一切極秘となっている。

 この秘密会議に関する情報収集に長年、力を入れてきた筆者が手掛けた同著には、以下のような内容が記されている。

 ――世界経済フォーラムとはIMF(国際通貨基金)、世界銀行、ロックフェラー財団といった団体と、ジョージ・ソロス、ビル・ゲイツ、ビル・クリントンらの個人が一緒に仲良くやる組織だ。しかも、てんでんばらばらの方向に進むのではなく、みなこぞって中央集権の基盤構築、グローバル政府樹立のただ1点を目指す。そして、精巧な体内埋め込み用のマイクロチップの特許権を買収したばかりで、事業展開もしていない企業にテクノロジー賞を授ける。これはどういうことなのだろうか。そこには1つ、小さな秘密がある。世界経済フォーラムの主要な目的は、全人類に予防接種を施すことだ――

 これは、2006年に記された内容である。「世界統一政府」を志す世界の支配層=影の政府=DSが計画を打ち出し(陰謀を企み)、それに沿って各国の政治家が目下、「動かされて」いるのだと私には想像できる。ちなみに、世界経済フォーラム(通称ダボス会議)の創設者であり会長のクラウス・シュワブ氏は、コロナ禍に便乗した「The Great Reset」を提唱しているが、それ以前から準備された「計画」であることは確かで、バチカンの権威(親トランプ派)からは「共産主義革命へと向かっている」と強く非難されている。

 同著は、古本すら手に入れることが大変困難な1冊になっているが、それはビルダーバーグ会議の現場で見聞きした「本当のこと」を命の危険を顧みず発表した「計画」だからではないのか?

 著者のエスチューリン氏は、ソ連時代のリトアニア生まれ。父親は著名な科学者だったが反ソ活動により、40歳の頃にKGBに連行され拷問死し、一家はソ連を追放された。ただ、祖父がKGBの部長まで務め、1950年代には対敵諜報部員だったことから、その関係で孫のエスチューリン氏はKGB、MI6そしてCIAからも多くの情報が得られ、どのジャーナリストよりも信頼度の高い詳細な機密情報を持っているとされる。何度も命を狙われたそうで、『ビルダーバーグ倶楽部』にも、その恐ろしい経験談が記されている。文章の端々から分かるのは、エスチューリン氏は真摯で正直な常識人で愛国者である。カナダのトロントで暮らした後、スペインのマドリッドに移住したらしい。

 同著には、冒頭にこのような内容も記されている。

 ――大金持ちの一団、彼らは西洋地域の政治、経済、社会の各方面で極めて大きな影響力を持つ。その一団が人知れず集まって企むことは、後にたまたま起きたかのように現実となる(英国『タイムス』誌1977年)――

 ただ、「コロナ禍はⅿRNAワクチンの接種とワンセットで仕組まれたのではないか」と憂慮する声は、ブロックされる。WHOの事実上のスポンサー、ビル・ゲイツ氏やフェイスブックCEOマーク・ザッカーバーグ氏らは、地球上の人間すべてにひたすらワクチンを打たせる、その煽動のために莫大な資本を自身の基金を通じて投じている。ゲイツ財団がWHO、世界銀行、そして数社のワクチンメーカーと提携して2000年1月に設立したGAVI(The Vaccine Alliance)の存在にもマスメディアは触れようとしない。誰が莫大な利益を得るのか? ワクチンを提供する側――ワクチン開発に投資をした人間、ワクチンメーカーの大株主を含めて――であることに気づかなければならない。

 もちろん、ワクチン接種の目的が「新型コロナウイルスから人類を救う」ためならありがたい。だが、地球規模で展開するビジネスであることは間違いなく、少なく見積もっても「人体実験」であり副作用のレベルにとどまらない様々なリスクが疫学研究者ら専門家から具体的に唱えられている。また、DSがずっと以前から計画していたと噂される「人口の大幅削減計画」も、反ワクチン派から再浮上している。世界の支配層は、かつてから地球を「人間牧場」などと呼んでおり、人口が多すぎることを問題視し、さらに我々人間を「家畜」や「奴隷」などと位置づけているというのだ……。

 この度、私の書いた危惧が杞憂であれば良いにこしたことはない。ただ、ブラジル大統領の演説、「ワクチン接種の義務化につながるあらゆる取り組みに反対する」に賛同する声が、日本の国会議員からも上がることを期待したい。それから日頃、全体主義社会を強く否定する“似非”民主主義者、個人の尊重や多様化を強く唱えるリベラル論者たちが、地球市民1人ひとりの選択肢を奪おうとする、この「地球全体主義」へのムーブメントの推奨者であるという矛盾にも、我々は冷静に気づくべきなのだ。

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