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米の肥満比率増加続く

アグレシブな取り組みを
CDC専門家が警告

 先月27日に発表された米疾病管理予防センター(CDC)の報告によると、2017~18年の米成人の42・4%が肥満指数(BMI=体重kg÷身長mの2乗)が30以上の肥満とされた。この調査は17~18年20歳以上の5000人超の身長体重を計測したもの。

 世紀初め(1999~2000年)の同じ調査で肥満比率は30・5%だったので11・9ポイント増えたことになる。中でも重度肥満の比率は4・7%から9・2%にほぼ倍増した。

 「こんなに高い数字を発表するのは初めて」と語るのは執筆者の一人、シンシア・オグデン氏(CDC健康統計センター)。「重度は一定の健康リスクを伴う」

 1960年代初めの重度肥満の比率は1%前後だった。米国肥満医療委員会医療部長のレカ・クマル博士は「本当に憂慮すべき事態」と警鐘を鳴らす。

 「今後米国で、2型糖尿病や心臓肝臓疾患が増え、関節炎などで移動困難の問題が大きくなり、仕事に就けない人が増え社会の経済負担が重くなるのは確実だ」「医療厚生界に働き掛けるにしても、もっとアグレシブにやる必要がある」とクマル博士は危機感を露(あら)わにした。

 クマル氏によると、肥満比率の増加は、1970年代の食品供給の変化と関係がある。ファストフード、加工食品、精製炭水化物が普及した上に、職場や家庭では、技術の進歩により、カロリー消費は下がった。睡眠時間が減少、代謝と体重問題を進行させてきている。

 CDC報告の人種別の肥満比率は、黒人(ヒスパニック除く)が最も高く49・6%、最も低いのはアジア系で17・4%だった。ヒスパニックは44・8%、白人は42・2%となっている。

(ワシントン・タイムズ特約)

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