ワシントン・タイムズ・ジャパン

頻発する大爆発、大停電は反習近平派の反乱予兆なのか!?

 こんにちは、元・中国人、現・日本人の漫画家の孫向文です。

 最近、中国在住の友達とオンラインでチャットする際に聞いた様々な情報をお伝えしようと思います。

●電子決済しかできない中国・風俗店

 日本でも公演したことがある有名なピアニスト、ユンディ・リ(李雲迪)が風俗店に通ったことで、買春の疑いで公安当局に拘束された事件、これは世界中で炎上しました。実は李が拘束されたのは、風俗嬢に支払う際に「ウィーチャット・ペイ」を使用したのが原因。実のところ、誰が風俗店に通っているかを中国政府は四六時中、監視し、把握していいます。

 習近平政権は、最近、風俗に通う人を大量に逮捕しているようです。しかも、中国公安の公式発表によると、ある風俗店で働く16人の風俗嬢のうち5人がエイズウイルス(HIV)の感染者でした。万が一、日本人が中国の風俗店に行った場合、感染して、日本に持ち込むことが懸念されます。

 さらにこうした風俗店は、電子決済の「ウィーチャット・ペイ」でしか支払いができません。もし日本の政治家、自衛隊や大手企業の幹部が中国で風俗店に通い、中国政府がその日本人を脅迫し、日本の機密情報を渡さない、あるいは親中的な政策を取らないと、中国で買春したことを日本のメディアにさらされ、社会的スキャンダルになり、政治生命、家庭生活も破滅します。

●上海ディズニーランド コロナ感染者1人判明で即入場禁止、3万人超が園内に

 最近は、日本で新型コロナウイルス感染者が減っている一方、中国では再び感染拡大が起きています。

 11月1日、上海のディズニーランドで新型コロナ感染者が1人確認されただけで、中国政府はディズニーランドに入場禁止命令を出しました。園内にいた3万4000人以上の来場者全員にPCR検査を行い、陰性と確認されるまで、ディズニーランドから出ることを許しませんでした。このようなファシスト的なことを入場客に強要するのは、日本ではとても想像できないことでしょう。

 中国在住の友達から聞いところ、中国のメディアは「多くの在中日本人は日本に帰国した(特に上海)」と報じています。それは、感染拡大が予想されたからです。もう一つの原因は「大停電」です。最近中国の北京、上海、広州まで大都市が「計画停電」を実施し、多くの外国企業が工場生産まで停止しなければならないような深刻な電力不足になりました。

 これが原因で、日本の企業、日本人が脱出することが予想されています。

●海外企業への言論統制激化

 11月1日、ヤフーは正式に中国から撤退することを発表しました。ヤフーは「ビジネスおよび法的環境がますます困難になっている」ことを理由に挙げています。

 中国に残っていたすべての事業を既に停止したと発表しました。ヤフーの主要サービスはすでに北京で遮断されており、今回の措置は象徴的なものに過ぎません。実はちょうど1カ月前、マイクロソフト傘下のリンクトインが、中共の厳しい検閲要求への不満が原因で、北京でのサービスを停止しました。北京政府がインターネット企業に新たな規制を課したことが原因です。中国の法律は、中国で事業を行う企業にデータの提供を義務付けています。もちろん海外のIT企業も例外ではありません。ユーザーの個人情報を中国政府に提供しないと中国での経営は許可されません。

 日本のIT企業も、日本人ユーザーの個人情報を中国政府に提出しないと中国で営業を停止させられます。つまり、未だに中国で経営している日本企業は、中国政府に顧客情報を提出したということでしょう。

●全国各地で相次ぐ大爆発事故

ツイッターからのスクリーンショット(瀋陽市で起きたガス爆発)

ツイッターからのスクリーンショット(瀋陽市で起きたガス爆発)

 スイカ爆発、テレビ爆発、オフィスチェア爆発、「爆発大国」として知られる中国。実は10月下旬から、各地で大爆発、大火事が続いています。一般市民を巻き込んだ死亡事故がありました。なんと1週間で8回の大爆発が起きました。さらに火災も発生しました。日本人ならとても安心して住める場所ではないと思うでしょう。

 しかし、このように頻繁に大爆発が起こるのは、テロではないか?さらにいうと、中国共産党の派閥闘争が激化して、反習近平派が各地で混乱を起こして政権を困らせようとしているのではないか?と言われています。その犠牲になるのは惨めな国民です。

 まずは10月21日から26日までの6日間という短い期間に、中国全土で強度の異なる爆発事故が、少なくとも8回発生しています。10月21日に瀋陽の太原南街で起きたガス爆発では、29日までに少なくとも5人が死亡、47人が負傷し、爆発現場はまるで戦場のように廃墟となりました。現場の市民は「シリアの戦地みたい」と形容しました。ですが、この被害者の数は、絶対に中国政府が隠蔽したものに違いありません。

 次は10月22日、内モンゴル自治区アラシャン盟の化学工場で爆発事故が発生し、少なくとも4人が死亡、3人が負傷しました。

 10月24日、遼寧省大連市瓦房店の住宅ビルで強力なガス爆発が発生し、少なくとも2人が死亡、7人が負傷しました。

 10月25日、山東科学技術大学黄島キャンパスに隣接する道路が爆発し、火災が発生しました。目撃者によると3人の大学生が炎に包まれ、死亡しました。同日、浙江省温州市馬橋ではタンクローリーが道路脇で爆発し、少なくとも1人が死亡しました。

 10月26日、山東省シ博市の化学技術会社で、爆発があり、爆心地付近の建物がほぼ破壊されました。十数キロから20キロ離れた場所で爆発音が聞こえたということです。危険なガスであるブタジエンが漏れたことが原因とされています。この日、江西省南昌市の住宅地にある作業場でも爆発事故が発生しました。

 10月26日と27日には中国の広東省で大規模な火災が発生し、その後天津市でも大規模な火災が発生しました。

●共産党大会前に頻発する爆発事故は反習近平派閥による反乱か!?

 多くの中国国民は「なぜこのような偶然が起こるのか」と不思議に思っています。

 昔から共産党大会の前には、必ず大事故が起こるようです。

 例えば、今年の共産党の2回の会議を前にした2月23日、中南海から1キロも離れていない北京の胡同で激しい爆発事故が発生しましたが、爆発の場所が微妙なため、海外でニュースが流れると中国ではすぐに遮断されました。また、共産党誕生の7月1日の100周年祝賀会を前にした6月13日、湖北省シーヤンでガス爆発事故が発生し、少なくとも25人が死亡、138人が負傷するという痛ましい事故が起きました。

 2月に北京、6月シーヤン、10月には瀋陽と大連。内モンゴルと山東の2つの爆発はいずれも化学工場の爆発で、これまで述べてきた爆発事故のほとんどがガスによるものでした。

 これらの事故はいずれも共産党の重要な日の前夜に発生していました。爆発などの重大事故は、習近平の政敵が重要な日の前夜にパニックを起こすために仕組んだものだという見方もあれば、最近の一連の爆発事故自体は政敵の仕業ではないという見方もありますが報道検閲が厳しい国で、大小の爆発が次々と報じられるということは、反習近平派閥が機関メディアを握っているためとみられます。

 このような爆発が、いつあなたの側で起きて命を落とすか分かりません。在中日本人は毎日サバイバルのような生活を送っていることでしょう。このような国でビジネスをし、生活する日本人は一刻も早く中国から逃げることをお勧めします。

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