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モーリシャス沖重油流出、「黒子に徹し」油除去

現地当局への助言や調整、海保の大塚久隊長が振り返る

モーリシャス沖重油流出、「黒子に徹し」油除去

モーリシャス沿岸警備隊に油の処理方法を指導する海上保安庁の機動防除隊員(手前左)=8月19日、モーリシャス(国際協力機構提供・時事)

モーリシャス沖重油流出、「黒子に徹し」油除去

取材に応じた海上保安庁第4機動防除隊の大塚久隊長=8日、横浜市(時事)

 インド洋の島国モーリシャス沖で貨物船が座礁、重油が流出した事故で現地に派遣された海上保安庁の油防除専門部隊の一つ、第4機動防除隊の大塚久隊長が23日までに取材に応じ、現地当局への助言や調整など、黒子に徹した活動を振り返った。

 日本政府はモーリシャス政府の要請を受け、8月10~23日、大塚隊長ら海保と国際協力機構(JICA)の職員ら計6人で構成する国際緊急援助隊を派遣。大塚隊長によると、国連などの専門家チームが先に現地入りしており、油の拡散防止などに関する現地当局への助言が主な任務だった。

 援助隊が到着した際、沿岸のマングローブ林などに漂着した油の除去が課題となっていた。現地政府も含めた全体会議では、宇宙航空研究開発機構(JAXA)などから提供された現場の衛星画像を基に油の漂着状況を説明。現地沿岸警備隊を前に、実際に回収した油を用いた処理を実演して技術を伝達した。「日本ならではの支援。現場のニーズに応えられた」と振り返る。

 関係機関の「交通整理」も重要なミッションだった。防除作業には、事故を起こした船舶の所有者や運航業者に加え、損害保険会社や油濁事故に対応する国際民間団体も関与する。「それぞれの役割を明確にしないと作業が滞る恐れがある」。絡み合う各組織の関係などを体系化して現地政府に説明した。

 「黒子的だが重要な任務だった。一刻も早い収束を望んでいる」と大塚隊長。海保は今後も衛星画像の提供などのフォローを続ける方針だ。

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