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しのぎ削るワクチン開発、日本はあす治験開始

遺伝子使う新タイプも、製造期間やコストを抑えられる

しのぎ削るワクチン開発、日本はあす治験開始

創薬ベンチャー「アンジェス」が開発し、動物実験で使われた新型コロナウイルスのワクチン(アンジェス提供・時事)

 新型コロナウイルスの感染や重症化を防ぐワクチンの開発に向け、世界で100種類を超す研究が進んでいる。臨床試験(治験)は欧米や中国が先行していたが、国内でも大阪大と創薬ベンチャーが30日から始める予定だ。

 世界保健機関(WHO)によると、約140種類のワクチン開発が進行し、うち16種類が治験で安全性や有効性を確認する段階に移っている。

 ウイルスの感染力をなくした「不活化ワクチン」などの従来型だけでなく、「遺伝子ワクチン」と呼ばれる新しいタイプの開発も進んでいる。

 遺伝子ワクチンは、複製したウイルスのDNAやRNAの一部を体内に取り込んで免疫を作る仕組みで、ウイルス本体を培養する必要がないため製造期間やコストを抑えられる利点がある。これまで実用化に至った例はないが、ウイルスが変異しても迅速に対応できる可能性もある。

 ワクチン研究が専門の東京大医科学研究所の石井健教授は「1990年代に研究が始まった技術で、動物の薬などで使われているが、安全性に関して大きな問題は出ていない」と語る。

 日本で30日から治験が始まるワクチンもこの仕組みを使う。大阪大と同大発の創薬ベンチャー「アンジェス」が開発し、大阪市立大付属病院で30人を対象に実施。10月には治験の参加者を約500人に増やすなどして実用化を急ぐ。来年3月までに20万人分の生産体制を整えるという。

 ただ、ワクチン開発には通常5~10年かかる。エイズウイルス(HIV)のワクチンも30年以上研究が続くが、いまだに実用化されていない。

 石井教授は、多数のプロジェクトが進行する状況を歓迎しつつ、安全性と有効性が確認され、実用化されるワクチンは多くないと指摘する。実用化に成功した国は自国民への投与を優先するとみられ、「感染症対策は安全保障に近い問題でもある。ワクチンの国産化が何より重要だ」と話す。

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