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武漢ウイルス禍後を占う中東欧の位置

櫻田 淳

問われる中国への「抗性」 「一帯一路」の「潮目」に変化も

東洋学園大学教授 櫻田 淳

 武漢ウイルス禍収束後、日米両国や西欧諸国のような「西方世界」諸国が本格的に問われることになるのは、中国と向き合う論理である。

 これに関連して、「ウォールストリート・ジャーナル」紙上、エルブリッジ・コルビー(前米国国防次官補代理)とA・ウェス・ミッチェル(前米国国務次官)が連名で寄せた論稿(5月8日配信)には、次のように記される。

避けられない米中対峙

 「米国の大戦略の見直しには、欧州の同盟国に対する別のアプローチも含まれねばならない。中国が東欧を事実上、植民地化していること、さらに西欧に対しては経済・技術で浸透を図っていることに対し、欧州の同盟国が抵抗を示すことは、最低限の要件だ。最終的には、米政府が太平洋に目を向けている間は、欧州の同盟国は米国の変わらぬ支持の下で、自分たちの防衛をいま以上に自分たちで担うことができるようになる必要がある」


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