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図らずも米国の大量消費・廃棄社会の弊に気づかされるNW日本版

◆CO2対策で違和感

 ニューズウィーク日本版(1月16日号)「地球を救うビジネスモデル」の記事は異常気象をテーマにした記事だが、それを克服する方策や切り込み方に違和感がある。

 「自然資本が枯渇するほど急速な経済成長を、私たちは求めてはいけない。求めるべきは環境の汚染や破壊を伴わない『クリーン』な成長であり、一方で環境保護が技術革新や経済成長を阻む事態も避けなければならない」と、そのための事業の例も挙げる。

 一つはコロンビア大学の経済学教授が提案するもので「大気中に放出されたCO2を回収し、地中や水中に封じ込めることが必要(中略)、貯蓄したCO2を売買できるような市場をつくり出す」。また生物学者、アラン・セイボリーの「CO2を含んだ家畜の排泄物などを地中に埋めて肥やしにし、土壌を改善する『再生農業』」の挑戦ぶりを紹介している。


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