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大量の中国人留学生が日本に押し寄せる裏にハイテク・カンニング技術

 こんにちは、中国人マンガ家の孫向文です。

 日本の少子高齢化が止まらない中、日本国内は労働力不足で、日本政府はさらなる外国人労働者を受け入れる政策を展開しています。そうすれば、当然中国人労働者もたくさん押し寄せて来るでしょう。彼らにとって一番取りやすいビザは「留学ビザ」であり、そのまま卒業して、日本の企業、あるいは中国人投資移民が経営してる企業に入社して、そのまま日本に定住する中国人が増え続けることになります。

 筆者は非留学生で、最初に日本で『中国のヤバい正体』という中国社会の闇を暴露した本を発売して、就労ビザを取得して、以来執筆活動を続けています。

孫向文著『中国のヤバい正体』

孫向文著『中国のヤバい正体』

 今回は、大量に日本に押し寄せる中国人留学生の背後でうごめく“闇の事情”を暴くことにします。

中国人留学生の間で横行するハイテク化するカンニングサービス

 今年の6月、中国人留学生の間に人気の「小春網」という日本留学情報交流サイトにとんでもない投稿がありました、「ハイテクのスパイウェアを身に付けて、日本の入学試験を簡単にクリアし、日本留学生活を楽しんでください」という見出しで、いわゆる「闇業者」の広告でした。

 その広告の詳細によれば、日本に入学するためには「Examination for Japanese University Admission for International Students」略称: EJU、「日留試」と呼ばれる日本留学試験を合格しなければなりません。

 広告には、日本語、理科、総合科目、数学など、各試験に値段が表記されていました。

 「3つの科目セットで10万円、日本語科目のみ5万円、総合科目のみ3万円、数学のみ3万円、微信(WeChat)で受け付けてます」

 実はこれ、カンニング・サービスの値段なのです。さらに、カンニング用のハイテクな受信機と無線イヤホンの商品を写真付きで紹介していました。

 うまく偽装するために、腕時計型、メガネ型、消しゴム型、直線定規型などなどの受信機を試験会場に持ち込むことです。

 そして、外見では全然バレないような、豆粒サイズのブルートゥース・イヤホンを耳に隠すと、受信機から音声をはっきり聞こえるというまさしく「スパイウェア」です。

 試験が始まったら、予め試験の内容を入手して、正解を朗読する中国人業者が試験の会場付近のホテルに隠れて、サービスを受ける複数の中国人予備留学生たちに答えを伝えるという手口になります。

 さらに1名様限定のVIPサービス、価格80万円で、1対1サービス、1人の業者はその1人のVIP様に単独サービスするというから驚きです!

 僕が不思議だと思ったのは、この「サービス」を提供する中国人業者はどうやって、当日の試験内容を入手するのでしょうか!? もしかしたら、日本の教育機関の中に試験の内容と答えを漏らす人物が存在するかもしれない、ということです。

海外でも相次ぐ中国人留学生のカンニング

 中国人留学生は海外の大学試験にカンニングすることは欧米国家でも頻発しています。ウォールストリートジャーナル(WSJ)の調査報告よると、2012~2013年度に米国の大学が受け入れた中国人留学生のうち8000人以上が退学していることが分かり、退学の原因がなんと「カンニング摘発」と「成績不振」だということです。

 2017年9月、オーストラリア国立大学(ANU)で行われた情報セキュリティ系の授業で、オーストラリア人の教師が授業用の資料に、「学生の不正行為は容認できません」とする英語と中国語の文字を記載しました。すると中国人留学生たちから、「人種差別」という名目でその教師を学校側に抗議しました。

中国人留学生が日本人になりすまし世論を誤導

 日本学生支援機構のデータより、2015年度に日本が受け入れた外国人留学生のうち、中国籍の留学生は全体の45.2%を占めたことが分かりました。
 近年、中国共産党が行う海外への世論誘導工作員の派遣は「人海戦術」と言っても過言ではありません。すでにカナダやオーストラリア、アメリカでは、中国人留学生がたくさん増え、彼らは海外で台湾独立の言論の封殺や、中国共産党政権の正当化、天安門事件やチベット、ウイグルの大虐殺の歴史を隠蔽、南京大虐殺の嘘を塗り固めるなどの工作活動を活発に行っています。

 海外の大学では、学術の自由が中国人留学生によって弾圧される、という惨状になっています。その中国人留学生は現在、日本全国に潜伏して日本の憲法改正や沖縄基地問題などに対して、日本人になりすまして反対活動をしてます。

 もしかしたら、中国政府は先進的なスパイウェアを提供して、中国人留学生にスムーズに海外の大学に入学しやすいように加担しているかもしれません。いますぐ、日本政府は、中国国籍の留学生を受け入れる人数を制限するべきだと思います。

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