■連載一覧
  • 台湾総統選 吹いた蔡旋風
  • アメリカの選択 展望2020大統領選
  • 新春座談会 令和の外交と安保―待ったなし憲法改正
  • 米大統領選まで1年 トランプ政権の攻防
  • 2020/1/14
  • 2020/1/06
  • 2020/1/01
  • 2019/11/04
  • 2016 世界はどう動く-識者に聞く
  • 戦後70年 識者は語る
  • 2015 世界はどう動く-識者に聞く
  • 2014 世界はどう動く
  • 2016/1/04
  • 2015/8/09
  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 香港憤激 一国二制度の危機
  • 香港・中国返還20年 「一国二制度」の前途
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
  • 2019/7/04
  • 2017/7/01
  • 2016/1/18
  • 2015/12/26
  • 2015/7/12
  • 2014/11/21
  • 2014/11/14
  • 2014/11/06
  • 2014/7/08
  • 中国「一帯一路」最前線 バルカンに吹く風
  • 危機のアジア 識者に聞く
  • 南シナ海 強まる中国支配 安保専門家に聞く
  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
  • 2018/8/20
  • 2018/1/04
  • 2017/7/26
  • 2016/9/21
  • 2016/8/17
  • 2016/7/26
  • 2016/6/03
  • 2016/5/31
  • 2016/5/19
  • 2016/3/22
  • 2015/11/18
  • 2015/10/14
  • 2015/9/07
  • 2014/3/31
  • 2014/2/14
  • 2013/4/18
  • ムスリム同胞団とアラブ モハメド・F・ファラハト氏に聞く
  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
  • 2017/9/01
  • 2016/1/30
  • 2015/12/11
  • 2015/11/13
  • 新閣僚インタビュー
  • 令和参院選 注目区を行く
  • 大阪G20サミット焦点
  • 地方創生・少子化対策 首長は挑む
  • 新閣僚に聞く
  • 懸案にどう挑む 第4次安倍改造内閣
  • 「赤旗」役所内勧誘の実態
  • 憲法改正 私はこう考える
  • 衆院選大勝 安倍政権への提言
  • 2017衆院選 国難と選択
  • 新閣僚に聞く
  • 第3次改造内閣 信頼回復へ始動
  • ’17首都決戦
  • 施行から70年 憲法改正を問う
  • どうなる「民共協力」 27回共産党大会の焦点
  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
  • 2019/10/08
  • 2019/7/11
  • 2019/6/24
  • 2019/6/12
  • 2018/10/25
  • 2018/10/04
  • 2018/3/30
  • 2018/2/15
  • 2017/10/25
  • 2017/10/16
  • 2017/9/07
  • 2017/8/06
  • 2017/6/27
  • 2017/4/26
  • 2017/1/09
  • 2016/9/17
  • 2016/9/02
  • 2016/8/22
  • 2016/8/04
  • 2016/7/12
  • 2016/6/30
  • 2016/5/23
  • 2016/4/25
  • 2016/4/04
  • 2015/10/08
  • 2015/8/06
  • 2014/12/16
  • 2014/12/07
  • 2014/9/05
  • 2014/4/26
  • '18沖縄県知事選ルポ
  • 歪められた沖縄戦史 慶良間諸島「集団自決」の真実
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • 激震・翁長県政 「オール沖縄」の凋落
  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
  • 2018/9/25
  • 2018/4/07
  • 2016/10/31
  • 2016/10/12
  • 2016/1/26
  • 2015/10/01
  • 2013/7/08
  • 何処へゆく韓国 「親北反日」の迷路
  • 金正恩体制を斬る 太永浩・元駐英北朝鮮公使に聞く
  • 迷走する北非核化
  • 平壌共同宣言の波紋
  • どうなる米朝首脳会談
  • 検証 南北首脳会談
  • どう見る北の脅威
  • 北暴走 揺れる韓国
  • どう見る北の脅威
  • 北朝鮮 制裁の現実
  • どう対処 北の脅威 米有識者に聞く
  • 9年ぶり左派政権 文在寅大統領の韓国
  • 弾劾の波紋 漂流する韓国政治
  • 検証・金正恩統治5年
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • どう見る金正恩体制 日韓専門家対談
  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
  • 張成沢氏失脚 北で何が起きたか
  • 2019/7/18
  • 2019/2/19
  • 2018/12/26
  • 2018/9/26
  • 2018/5/23
  • 2018/5/01
  • 2018/2/13
  • 2017/9/21
  • 2017/9/19
  • 2017/6/26
  • 2017/5/17
  • 2017/5/11
  • 2017/3/15
  • 2016/12/27
  • 2016/12/05
  • 2016/8/24
  • 2016/7/20
  • 2016/5/10
  • 2016/4/29
  • 2016/4/15
  • 2015/6/22
  • 2015/5/11
  • 2015/2/05
  • 2013/12/10
  • 待ったなし地球温暖化対策
  • 環境先進国フランスの挑戦
  • 迫る気候変動の脅威 どうする大災害への備え
  • 2016/1/02
  • 2015/10/07
  • 2015/9/21
  • 米中新冷戦 第2部 中国・覇権への野望
  • 米中新冷戦 第1部「幻想」から覚めた米国
  • 検証’18米中間選挙
  • 米国の分断 第3部 「自虐主義」の源流
  • 米国の分断 第2部 反米・容共の風潮
  • 米国の分断 第1部 断罪される偉人たち
  • 「米国第一」を問う トランプを動かす世界観
  • トランプのアメリカ 就任から1年
  • トランプVSリベラル・メディア
  • 「情報戦争」時代と米国
  • 米軍再建への課題-元上級将校の提言
  • トランプ政権始動
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
  • オバマのLGBT外交 米国と途上国の「文化戦争」
  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
  • オバマ外交と次期米大統領の課題
  • 2016年米大統領選まで1年
  • 再考 オバマの世界観
  • オバマの対宗教戦争・第1部
  • オバマの対宗教戦争・第2部
  • 2019/1/16
  • 2019/1/07
  • 2018/11/11
  • 2018/10/15
  • 2018/7/18
  • 2018/5/08
  • 2018/3/12
  • 2018/1/18
  • 2017/12/21
  • 2017/4/03
  • 2017/2/28
  • 2017/1/22
  • 2016/11/11
  • 2016/10/08
  • 2016/9/26
  • 2016/8/06
  • 2016/6/14
  • 2015/11/08
  • 2015/7/06
  • 2013/8/05
  • 2013/9/30
  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • オピニオン rss

    日露2プラス2、ロシアの対北姿勢は甘過ぎる

     日露両政府はモスクワで外務・防衛担当閣僚協議(2プラス2)を開いた。日本側は河野太郎外相、小野寺五典防衛相、ロシア側はラブロフ外相、ショイグ国防相が参加した。

    次官級協議を年1回開催

     日露双方は北朝鮮の非核化に向けた緊密な連携を確認したほか、安全保障分野の協力拡大で合意。2プラス2の準備会合として、外務・防衛次官級協議をおおむね年1回開くことでも一致した。

    0
    続き

    大陸国家・中国の海洋進出に矛盾 澁谷司氏

    拓殖大学海外事情研究所教授 澁谷 司氏に聞く

     中国を軸としたユーラシア経済圏構築を目指した「一帯一路」構想などダイナミックな戦略の下、中国は2049年の建国100周年をゴールとした「100年マラソン」を走っている。果たして「中国の野心」の実現性はあるのか、拓殖大学海外事情研究所教授の澁谷司氏に聞いた。 (聞き手=池永達夫)

    中国が国を挙げて取り組んでいる「一帯一路」構想の戦略的目的は何か。

    1
    続き

    一筋縄ではいかぬ北非核化

    元統幕議長 杉山 蕃

     華々しく実施された米朝首脳会談から1カ月半が過ぎた。その後の進展は目立ったものはなく、政治ショーにすぎなかったのではないかという見方も有力である。今回は非核化交渉の困難性とわが国の取るべき態度について私見を披露したい。

    2
    続き

    水産業改革、魅力ある産業へ制度刷新を

     一般社団法人日本経済調査協議会の第2次水産業改革委員会はこのほど、漁業権の廃止など根本的な制度改革を骨子とした中間提言を発表した。5月に水産庁の改革案が自民党水産部会で了承されたが、日経調の提言は、水産業の再生へより踏み込んだものとして注目される。

     海洋法条約の理念明示

    1
    続き

    iPS脳移植、新たな治療法の確立を期待

     京都大が人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いたパーキンソン病での臨床試験(治験)を開始する。体のさまざまな細胞に変えることができるiPS細胞を患者の脳に移植する世界初の試みだ。

    パーキンソン病で治験

    0
    続き

    習中国主席の「増長」への反動

    東洋学園大学教授 櫻田 淳

    2
    続き

    カンボジア、懸念される中国傾斜加速

     カンボジアで下院(定数125)選挙が行われ、フン・セン首相率いる与党・人民党がほぼ全議席を獲得する見通しだ。在任期間が33年に及ぶフン・セン首相が、政権の座にとどまることが確実になった。

    強権的なフン・セン政権

     しかし、選挙は有力野党が参加できない中で実施された。前回下院選で躍進した最大野党・救国党はケム・ソカ党首が昨年9月、政権転覆を企てたとして逮捕されたのに続き、11月に解党に追い込まれた。

    0
    続き

    限界にきたトランプ流外交

    アメリカン・エンタープライズ政策研究所客員研究員 加瀬 みき

    2
    続き

    文科省汚職、極めて深刻な規範意識の低さ

     文部科学省で汚職事件が相次いだ。教育行政への信頼を大きく揺るがした責任は重い。

    幹部2人が逮捕される

     文科省では前局長の佐野太被告が、東京医科大から私立大学の支援事業の選定をめぐり便宜を図るよう依頼され、その見返りに同大を受験した自身の子供を不正に合格させてもらったとして、受託収賄の疑いで逮捕・起訴された。

    2
    続き

    最終段階迎えたシリア内戦

    東京国際大学名誉教授 渥美 堅持

    2
    続き

    辺野古承認撤回、安保環境の悪化を直視せよ

     米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の名護市辺野古への移設計画をめぐり、翁長雄志同県知事は仲井眞弘多前知事による埋め立て承認を撤回する手続きに入ると表明した。

    求心力向上を狙う翁長氏

    5
    続き

    綻ぶ共産党の「赤旗」活動

     どうなる?共産党。今、共産党に危機が起きている。創立以来、共産党が維持してきたスタイルの劇的な転換である。具体的には、共産党機関紙「しんぶん赤旗」の電子版の発行、そして、SNSでコミュニケーションを取ることによるこれまでの民主集中制の転換などである。加えて、志位和夫委員長が入院・手術しているなどの事態もある。

     今月2日より、「赤旗」の電子版の発行が始まった。スマートフォン、タブレット、パソコンでも「赤旗」が購読できるようになった。しかし、「赤旗」電子版の発行は、故宮本顕治委員長が規定した多数者革命路線、民主連合政府樹立から共産主義革命へという路線の、根本からの見直しを迫るものである。共産党は、「赤旗」などの機関紙の読者と、配達・集金活動で結び付き、読者を訪問し、署名活動への協力を求めたり、家の外壁への共産党のポスター貼りを依頼したりしながら、「日本国民の心を変え」、共産党に入党してもらい、多数派となって、民主連合政府を樹立し、さらに共産主義革命を成し遂げるというのが路線であった。

    2
    続き

    北の核物質生産、非核化より体制保証に執着か

     ポンペオ米国務長官は上院外交委員会の公聴会で、北朝鮮が現在も核物質の生産を続けていると明らかにした。「完全な非核化」の履行で合意した先月の米朝首脳会談後、米メディアが指摘していた北朝鮮の核開発継続をポンペオ氏が初めて認めたものだ。時間が経過するにつれ、北朝鮮に非核化を迫ることの難しさが増している。

      米に終戦宣言を促す

    0
    続き

    韓国を理解するための知的技法 小倉紀蔵氏

    京都大学大学院人間環境学研究科教授 小倉 紀蔵氏

    4
    続き

    韓国慰安婦予算、日韓合意の精神を損ねる

     韓国政府はいわゆる従軍慰安婦問題をめぐる2015年末の日韓合意に基づき日本政府が韓国に拠出した10億円について、これを全額肩代わりするため103億ウォンを予備費として予算に計上することを閣議決定した。事実上、合意を見直す文在寅政権の新方針に沿った措置だが、未来志向の協力を目指した合意の精神を損ねるもので、日韓関係への悪影響が懸念される。

     10億円全額肩代わり

    6
    続き

    成果なかった米露首脳会談

    日本対外文化協会理事 中澤 孝之

     トランプ米大統領とプーチン・ロシア大統領は16日、フィンランドの首都ヘルシンキのニーニスト同国大統領公邸で会談した。両首脳の顔合わせは、昨年7月のドイツでの20カ国・地域(G20)首脳会議、11月のベトナムでのアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議以来で、今年3月にプーチン氏が大統領選挙で圧勝して以来初めての本格的会談である。

    1
    続き

    通常国会後、政権一強は野党の自業自得だ

     通常国会が32日の延長期間内に「働き方改革」関連法など重要法案を成立させて閉幕した後、秋の自民党総裁選に向け岸田文雄政調会長は安倍晋三首相の3選を支持すると表明した。

     野党は安倍政権を「議会制民主主義の根幹を破壊した」などと批判するが、2021年までの長期安定政権になる可能性が高まりつつある。

    「反安倍」闘争に終始

    15
    続き

    五輪まで2年、重要性増す酷暑への対策

     2020年東京五輪の開催まであと2年となった。夏季では56年ぶりに日本で開かれる「平和の祭典」に向け、万全の準備を進める必要がある。

    震災復興を示す大会

     東京スカイツリータウンでは東京五輪に向けたカウントダウンイベントが開催された。大会マスコットやアスリートらが登場し、スカイツリーが五輪の5色である青、黒、黄、緑、赤にライトアップされた。

    0
    続き

    高等教育無償化の改憲に反対

    弁護士 秋山 昭八

     大学、短大など、高等教育の無償化を新たに憲法に書き加えることには反対である。国の基本理念として、永続的な無償化が必須だという国民的合意が形成されているかについては議論が不十分で、唐突な印象が否めない。

    2
    続き

    米の輸入車関税、どの国の利益にもならない

     トランプ米政権が検討する自動車・同部品への輸入制限措置に異論が続出している。

     米商務省は輸入制限について、国内外の企業や外国政府の代表者を招いて意見を聞く公聴会を開いた。証言者の多くが経済に悪影響を及ぼすとして反対意見を表明した。

    20%課す意向を示唆

    0
    続き

    「平和憲法」信仰の呪縛解け

    拓殖大学名誉教授 茅原 郁生

     今国会では、憲法改定に資する国民投票法の改正見送りが伝えられている。野党の反対で審議が遅れ、憲法改正がさらに遠のくことを憂慮している。

    5
    続き

    スパイ対策、スパイ罪と防諜機関が必要だ

     世界各地で中国やロシアなどの「スパイ活動」への懸念が高まっている。英国では神経剤による亡命ロシア人毒殺未遂事件が発生し、ロシアへの警戒を強めている。米国やオーストラリアでは中国のスパイ活動を阻止するための法案が可決された。

     こうしたスパイ活動はわが国と決して無縁ではない。過去に中国やロシア、北朝鮮のスパイ事件が数多く発生している。国民は海外のスパイ事件に無関心であってはなるまい。

    7
    続き

    有事に備えるスウェーデン

    日本大学名誉教授 小林 宏晨

     スウェーデン政府は、「危機と戦争が勃発する場合」と題する小冊子を印刷させ、5月18日から6月3日までの「危機準備週間」中に全スウェーデン480万世帯にこれを配布した。

    0
    続き