■連載一覧
  • 憲法改正 私はこう考える
  • どう見る北の脅威
  • トランプのアメリカ 就任から1年
  • 危機のアジア 識者に聞く
  • 2018/2/15
  • 2018/2/13
  • 2018/1/18
  • 2018/1/04
  • 2016 世界はどう動く-識者に聞く
  • 戦後70年 識者は語る
  • 2015 世界はどう動く-識者に聞く
  • 2014 世界はどう動く
  • 2016/1/04
  • 2015/8/09
  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 香港・中国返還20年 「一国二制度」の前途
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
  • 2017/7/01
  • 2016/1/18
  • 2015/12/26
  • 2015/7/12
  • 2014/11/21
  • 2014/11/14
  • 2014/11/06
  • 2014/7/08
  • 南シナ海 強まる中国支配 安保専門家に聞く
  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
  • 2017/7/26
  • 2016/9/21
  • 2016/8/17
  • 2016/7/26
  • 2016/6/03
  • 2016/5/31
  • 2016/5/19
  • 2016/3/22
  • 2015/11/18
  • 2015/10/14
  • 2015/9/07
  • 2014/3/31
  • 2014/2/14
  • 2013/4/18
  • ムスリム同胞団とアラブ モハメド・F・ファラハト氏に聞く
  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
  • 2017/9/01
  • 2016/1/30
  • 2015/12/11
  • 2015/11/13
  • 衆院選大勝 安倍政権への提言
  • 2017衆院選 国難と選択
  • 新閣僚に聞く
  • 第3次改造内閣 信頼回復へ始動
  • ’17首都決戦
  • 施行から70年 憲法改正を問う
  • どうなる「民共協力」 27回共産党大会の焦点
  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
  • 2017/10/25
  • 2017/10/16
  • 2017/9/07
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  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • 激震・翁長県政 「オール沖縄」の凋落
  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
  • 2016/10/31
  • 2016/10/12
  • 2016/1/26
  • 2015/10/01
  • 2013/7/08
  • 北暴走 揺れる韓国
  • どう見る北の脅威
  • 北朝鮮 制裁の現実
  • どう対処 北の脅威 米有識者に聞く
  • 9年ぶり左派政権 文在寅大統領の韓国
  • 弾劾の波紋 漂流する韓国政治
  • 検証・金正恩統治5年
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • どう見る金正恩体制 日韓専門家対談
  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
  • 張成沢氏失脚 北で何が起きたか
  • 2017/9/21
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  • 2015/2/05
  • 2013/12/10
  • 待ったなし地球温暖化対策
  • 環境先進国フランスの挑戦
  • 迫る気候変動の脅威 どうする大災害への備え
  • 2016/1/02
  • 2015/10/07
  • 2015/9/21
  • トランプVSリベラル・メディア
  • 「情報戦争」時代と米国
  • 米軍再建への課題-元上級将校の提言
  • トランプ政権始動
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
  • オバマのLGBT外交 米国と途上国の「文化戦争」
  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
  • オバマ外交と次期米大統領の課題
  • 2016年米大統領選まで1年
  • 再考 オバマの世界観
  • オバマの対宗教戦争・第1部
  • オバマの対宗教戦争・第2部
  • 2017/12/21
  • 2017/4/03
  • 2017/2/28
  • 2017/1/22
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  • 2016/10/08
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  • 2015/11/08
  • 2015/7/06
  • 2013/8/05
  • 2013/9/30
  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • 新聞 TV 週刊誌 経済誌 rss

    経済社説で今年を課題解決の好機と強調し取り組み訴えた日経、産経

     2018年最初の東京株式市場は、日経平均株価(終値)が741円高の2万3506円と26年ぶりの高値を付けるなど、幸先の良いスタートを切った。そんな新年の経済社説で、今年を課題解決の「好機」と捉え、取り組みを訴えたのが日経、産経である。

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    憲法改正論議で俎上に上げるべき家族条項に触れようとしない各紙

     お正月が過ぎると毎年、歌手の中島みゆきさんの『帰省』が心に響いてくる。

     ♪遠い国の客には笑われるけれど、押し合わなけりゃ街は 電車にも乗れないまるで人のすべてが敵というように肩を張り肘を張り 押しのけ合ってゆく

     けれど年に2回 8月と1月人ははにかんで道を譲る 故郷(ふるさと)からの帰り束の間 人を信じたらもう半年がんばれる――

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    今年の日本経済を楽観的に予測するも「地政学的リスク」を指摘する3誌

     年明けから株高が続いている。1月4日の東京株式市場大発会では日経平均株価の終値が前年末比741円39銭高の2万3506円33銭と大幅に上昇。1992年1月7日以来26年ぶりの高値となった。そして翌日5日の終値も前日比208円20銭高の2万3714円53銭と上昇基調を醸し出している。株価は経済の先行指標とされているが、市場関係者の間では企業業績の改善を背景に今後も上昇するとみており、「今年中には2万5000円程度まで上昇する」との予想が多い。

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    LGBTのパートナー解消記事を短信で扱い制度の検証を怠る朝日

     東京都渋谷区で、同性カップルの関係を「結婚に相当する関係」と認めて、その証明書を発行することを盛り込んだ「同性パートナーシップ条例」が施行してから、もうすぐ3年になる。実際に証明書の発行を始めてからはまる2年を過ぎた。

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    中国、北朝鮮について重要記事を連発した年末年始の小紙1面トップ

     今年元旦の新聞第1面トップ記事は、北朝鮮によってもたらされる国難に直面する日本に関わる重要ニュースで久々に競り合い、活気づいた。読売「中露企業 北へ密輸網」は、中露朝ネットワークによる国連の対北制裁破りの実態を、産経は軍事力拡大に走る中国海軍が2030年までに4隻の空母打撃群を運用する計画であることをそれぞれ暴いたのが目を引く。また毎日も、一昨年8月に韓国に亡命した北朝鮮の元駐英大使、太永浩(テヨンホ)氏の単独インタビュー記事を掲載し、日本人拉致事件をめぐる北のあきれた目論見(もくろみ)や対応などをが明らかになった。

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    北朝鮮問題の分析甘過ぎる毎日と「中露朝密輸ネットワーク」暴露した読売

     新たな年を迎えた。平成30年、明治から数えて150年の節目の年。年頭から日本列島は寒波に見舞われている。どうやら厳冬の1月になりそうだ。お隣の朝鮮半島はどうだろうか。寒さはわが国よりはるかに厳しいはずだ。

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    日馬富士暴行事件をめぐり貴乃花親方の「激白」を載せた新潮と文春

     日馬富士暴行事件に端を発した日本相撲協会の内紛が年を越しても収まりそうもない。それどころか、これからがヤマ場を迎える、というとき、週刊新潮(1月4・11日特大号)と週刊文春(同)がそろって貴乃花親方の「激白」を載せた。“貴乃花潰し”に対抗して、業界ツートップの“新潮砲”“文春砲”を動員した土俵外からの攻めかと思ってページをめくると…。

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    サウジ皇太子の改革推進に期待を寄せるイラン人ジャーナリスト

     中東の大国サウジアラビアで、ムハンマド皇太子による経済・社会改革が進められている。サルマン国王の息子で32歳と若い皇太子に権力が集中し、第1副首相、国防相、経済開発評議会議長を兼任、経済の「脱石油」を目指す「ビジョン2030」、隣国イエメンのシーア派反政府組織「フーシ派」への激しい武力攻撃、女性に対する社会的制限の撤廃など、さまざまな面で、従来のサウジとは違う大改革を次々と打ち出している。

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    18年度予算案に財政規律の面で危機感欠けると右も左も批判の各紙

     「将来への不安に応えているか」(読売)、「危機感がなさすぎる」(朝日)、「歯止めなき膨張の危険性」(毎日)、「切り込み不足は否めない」(産経)、「財政規律の緩みが心配な来年度予算」(日経)、「目に余る政権の無責任」(東京)――

     安倍晋三政権が2018年度予算案を閣議決定した翌23日付の各紙社説の見出し(本紙は24日付で「重点政策もっとメリハリを」)である)。

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    太陽黒点数減少から予測される地球寒冷化に警鐘鳴らす産経コラム

     年末に「予測」について考えてみる。この時期、来年はこうなる、といった予測がメディアをにぎわせている。だが、予測の根拠とされる要因が変化すれば、逆の結果がもたらされる。つまり予測は外れる。

     今年の政治で言えば、「小池旋風」。一時、安倍政権の存続を危ぶませたが、一挙にしぼんだ。人の心変わりは読みづらい。では、科学の粋を集めた予測はどうなのか。こちらもいささか心もとない。

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    「凍身政策」には呆れるが原発製造躍起の中国の実態つくべきNW日本版

     一部の全国紙にも出ていたが、今冬、中国北部の住民たちは、暖房が使えず凍えながらの生活を余儀なくされているという。ニューズウィーク日本版(12月19日号)の「中国の大気改善のため暖房なしの厳寒に耐えよ」と題した記事で、シャーロット・ガオという記者が報じている。

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    反基地活動批判の「ニュース女子」を「倫理違反」としたBPOの偏向度

     メディア、とりわけ一部の新聞・テレビの偏向報道が表面化し、その信頼性が問われた1年だった。今年の春から、いわゆる「森友・加計」(モリ・カケ)問題で安倍晋三首相の介入疑惑を指摘する報道が続いたが、結局、それを裏付ける証拠は出てこなかった。そればかりか、あれだけ「安倍たたき」の恣意的報道が行われたにもかかわらず、衆議院選挙で自民党は圧勝して、左派メディアの信頼性は失墜してしまった。

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    伊方原発の運転差し止めを決定した高裁の見識を酷評する読売・産経

     読売が「証拠調べを十分に行わずに短期間で判断する仮処分は、効力も即座に生じる。高度な知見を要する原発訴訟への適用は慎重であるべきだ、とかねて指摘されてきた。その弊害が改めて顕在化した」(14日社説、以下、朝日を除いて各紙同社説)と弊害の顕在化例にすれば、小紙も最高裁が1992年に、伊方原発の安全審査訴訟の判決で「極めて高度で最新の科学的、技術的、総合的な判断が必要で、行政の合理的な判断に委ねられている」とした判例から「今回の決定は不適切で受け入れ難い」と断じた。読売はさらに「原発に限らず、破局的噴火を前提とした防災対策は存在しない」のに「殊更にこれを問題視した高裁の見識を疑わざるを得ない」と見識まで持ち出して酷評している。

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    「中道」ばかり強調し共産党流の「野党共闘」を薦める日経コラム「風見鶏」

     「負けに不思議の負けなし」。こんなタイトルの記事が日経の政治コラム「風見鶏」に載った(10日付)。希望の党の敗北を分析し野党の在り方を論じたもので、筆者は政治部次長の佐藤理氏。日経は経済新聞らしいリアルな分析が売りだが、このコラムはどうもしっくりいかない。

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    大相撲の日馬富士暴行事件で“当事者”貴乃花の心情に多少迫った新潮

     大相撲の日馬富士暴行事件がいまだに解決していない。テレビのワイドショーでは連日取り上げられているが、同じことの繰り返しで、さしたる進展もなく、食傷気味の視聴者はこの話題が出てくるとチャンネルを変えるというほどだ。

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    エルサレム首都認定のトランプ米大統領に苦言であふれた「サンモニ」

     トランプ米大統領が6日に発表したイスラエルの首都エルサレムの承認に、国際社会は騒然とした。ユダヤ教、キリスト教、イスラム教の世界3大一神教の聖地が存在するエルサレムをめぐって、まさに歴史を通した争いが続いているからだ。

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    安倍政権の目玉「政策パッケージ」に厳しい批判を浴びせた各紙社説

     「理念を具体化する工夫が要る」(読売)、「待機の解消を優先せよ」(朝日)、「肝心なところが後回しだ」(毎日)、「働き手の減少に対処せよ」(産経)、「成長と財政両立の姿が見えない新政策」(日経)――。

     安倍政権の看板政策である「人づくり革命」と「生産性革命」を実現するために政府が8日に決定した政策パッケージに対する各紙社説(9日付、朝日のみ10日付)の見出しである。

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    左派紙の偏向体質を浮き彫りにした最高裁のNHK受信料合憲判断

     最高裁はNHKの受信料について「知る権利を充足する」として合憲とし、「テレビ設置時にさかのぼって受信料の支払い義務が生じる」との判断を示した。各紙は判決をおおむね是とするが、「判決をお墨付きにせず、公共放送としての自覚を新たにしなければならない」(毎日8日付社説)と注文を付けている。

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    ノーベル賞受賞教授の行動経済学を新しい経済学として紹介する2誌

     今年10月9日、スウェーデン王立アカデミーは2017年のノーベル経済学賞にシカゴ大学のリチャード・セイラー教授に授与することを決定した。セイラー教授の受賞理由は行動経済学の理論的発展に貢献したことだという。そもそも経済学賞はノーベル賞の中でも最後に設立された賞。スウェーデン国立銀行が1968年にノーベル財団への働き掛けによって設けられ、賞金もノーベル財団ではなく同銀行から支払われる。

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    相次ぐ企業不正の原因に経営陣の無責任体制を指摘する読売・日経

     おいおい、これで日本の未来は本当に大丈夫か? 不安が大きく広がる事態である。神戸製鋼所や日産自動車、SUBARU(スバル)という日本を代表する企業で明らかになった品質管理の不正は、三菱マテリアルや東レの子会社にも広がり、負の連鎖が続いている。

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    超少子化時代に多産の女性を表彰して何が悪いのか、朝日の感性を疑う

     「ドゥーラ」という言葉をご存じだろうか。米国では助産婦という職業が一時衰退した経験があり、出産直後の女性を支援する専門家が一つの職業として確立された。それを「ドゥーラ」と呼ぶそうだ。作家、天童荒太さんの『だから人間は滅びない』(幻冬舎新書)から教わった。

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    文春・新潮は慰安婦問題の根っこにいる「反日日本人」にもメス入れよ

     韓国文在寅政権の“反日暴走”が止まらない。トランプ米大統領歓迎晩餐会に「慰安婦」を出席させ、エビに「独島」の名を冠して供するかと思えば、極め付けは「従軍慰安婦の日」まで制定する。一昨年12月の日韓合意で「最終的かつ不可逆的」に解決したはずなのに、いまだに蒸し返されているのだ。いったい韓国は何をもってゴールにしようとしているのだろうか。

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    複雑化する社会の中で医療の原点と時代劇の可能性示すNHK「赤ひげ」

     今年は小説家、山本周五郎の没後50年であることから、NHKは彼の不朽の名作『赤ひげ診療譚』を原作とする時代劇「赤ひげ」を放送中だ。連続8回のうち、1日(金)で5回を終えた。江戸の医療所「小石川養生所」を舞台にしながら、毎回現代にも通じる医療の原点を考えさせるとともに、「赤ひげ」こと新出(にいで)去定(きょじょう)役を演じる船越英一郎の好演もあって、なかなか見応えのある時代劇となっている。残り3回も楽しみだ。

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