■連載一覧
  • 憲法改正 私はこう考える
  • どう見る北の脅威
  • トランプのアメリカ 就任から1年
  • 危機のアジア 識者に聞く
  • 2018/2/15
  • 2018/2/13
  • 2018/1/18
  • 2018/1/04
  • 2016 世界はどう動く-識者に聞く
  • 戦後70年 識者は語る
  • 2015 世界はどう動く-識者に聞く
  • 2014 世界はどう動く
  • 2016/1/04
  • 2015/8/09
  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 香港・中国返還20年 「一国二制度」の前途
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
  • 2017/7/01
  • 2016/1/18
  • 2015/12/26
  • 2015/7/12
  • 2014/11/21
  • 2014/11/14
  • 2014/11/06
  • 2014/7/08
  • 南シナ海 強まる中国支配 安保専門家に聞く
  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
  • 2017/7/26
  • 2016/9/21
  • 2016/8/17
  • 2016/7/26
  • 2016/6/03
  • 2016/5/31
  • 2016/5/19
  • 2016/3/22
  • 2015/11/18
  • 2015/10/14
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  • 2014/3/31
  • 2014/2/14
  • 2013/4/18
  • ムスリム同胞団とアラブ モハメド・F・ファラハト氏に聞く
  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
  • 2017/9/01
  • 2016/1/30
  • 2015/12/11
  • 2015/11/13
  • 衆院選大勝 安倍政権への提言
  • 2017衆院選 国難と選択
  • 新閣僚に聞く
  • 第3次改造内閣 信頼回復へ始動
  • ’17首都決戦
  • 施行から70年 憲法改正を問う
  • どうなる「民共協力」 27回共産党大会の焦点
  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
  • 2017/10/25
  • 2017/10/16
  • 2017/9/07
  • 2017/8/06
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  • 2017/4/26
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  • 2015/10/08
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  • 2014/12/07
  • 2014/9/05
  • 2014/4/26
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • 激震・翁長県政 「オール沖縄」の凋落
  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
  • 2016/10/31
  • 2016/10/12
  • 2016/1/26
  • 2015/10/01
  • 2013/7/08
  • 北暴走 揺れる韓国
  • どう見る北の脅威
  • 北朝鮮 制裁の現実
  • どう対処 北の脅威 米有識者に聞く
  • 9年ぶり左派政権 文在寅大統領の韓国
  • 弾劾の波紋 漂流する韓国政治
  • 検証・金正恩統治5年
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • どう見る金正恩体制 日韓専門家対談
  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
  • 張成沢氏失脚 北で何が起きたか
  • 2017/9/21
  • 2017/9/19
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  • 2015/5/11
  • 2015/2/05
  • 2013/12/10
  • 待ったなし地球温暖化対策
  • 環境先進国フランスの挑戦
  • 迫る気候変動の脅威 どうする大災害への備え
  • 2016/1/02
  • 2015/10/07
  • 2015/9/21
  • トランプVSリベラル・メディア
  • 「情報戦争」時代と米国
  • 米軍再建への課題-元上級将校の提言
  • トランプ政権始動
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
  • オバマのLGBT外交 米国と途上国の「文化戦争」
  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
  • オバマ外交と次期米大統領の課題
  • 2016年米大統領選まで1年
  • 再考 オバマの世界観
  • オバマの対宗教戦争・第1部
  • オバマの対宗教戦争・第2部
  • 2017/12/21
  • 2017/4/03
  • 2017/2/28
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  • 2016/10/08
  • 2016/9/26
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  • 2015/7/06
  • 2013/8/05
  • 2013/9/30
  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • 新聞 TV 週刊誌 経済誌 rss

    黒田日銀総裁再任で2期目5年間の課題・責任に言及した各紙社説

     読売「日銀緩和に問われる柔軟姿勢」、朝日「『次の5年」国会で語れ」、毎日「代えられない政府の事情」、産経「路線継続の成果問われる」、日経「再任後の黒田日銀総裁が背負う重い課題」、東京「問題を先送りするだけだ」――。

     4月8日に任期切れとなる日銀の黒田東彦総裁について、政府が再任の人事案を国会に提出したのを受けての各紙17日付社説の見出しである。

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    産経誤報でも免責はされぬ沖縄2紙による米軍への「ヘイトスピーチ」

     産経は昨年12月12日付に「日本人救った米兵 沖縄2紙は黙殺」との記事を掲載したが(ネット「産経ニュース」では同9日付)、2月8日付で確認できなかったとして記事を削除し、沖縄2紙に対する批判に行き過ぎがあったとして謝罪した。いったい何があったのか。産経の検証記事(8日付)によるとこうだ。

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    トランプ米大統領が手掛ける地下高速鉄道敷設にケチつけるNW日本版

     トランプ米大統領が計画する、ニューヨークとシカゴ(約1200キロ)をトンネルで結び、5時間足らずで移動できる高速鉄道敷設について、ニューズウィーク日本版(2月13日号)が「『夢の超高速鉄道』は落とし穴だらけ」(タイトル)とこき下ろしている。

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    LGBTの人権を強調しても思想信条の自由に触れぬNHKの二重基準

     この欄で筆者は日本のLGBT(性的少数者)運動を牽引しているのは、メディアにおいてはNHKであるとこれまで何度も指摘し、その動きに警鐘を鳴らしてきた。性的少数者の人権を大義名分に、性の多様性や性行動の自由ばかりを強調すれば、性倫理の乱れに拍車を掛けるだけでなく、思想・信仰の自由が制限される恐れがあり、それを公共放送が後押しすることは許されないと考えるからだ。

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    北の融和姿勢に懐疑的かつ「非核」が大原則の慎重論を展開した各紙

     氷雪上の熱戦を繰り広げる平昌冬季五輪もやや色あせて見えるような光景である。何より開会式以降、肝心の競技よりもサポーターの方がフットライトを浴び、五輪が美女応援団や芸術団の振りまくさっそうとした愛嬌(あいきょう)に魅了されてしまったのだから。

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    市長選結果を受け入れず民主主義を否定する沖縄タイムスの阿部氏

     「敗者は日本の民主主義」。こんな見出しの解説記事に思わず「えっ!?」と唸(うな)ってしまった。

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    沖縄・名護市長選の勝因は公明党の「根こそぎ作戦」だと分析する文春

     秋の沖縄知事選の前哨戦として重要な意味を持つ名護市長選は新人の渡具知(とぐち)武豊氏が「オール沖縄」で翁長雄志知事らの支援を受けた辺野古移設反対の現職稲嶺進氏を大差で破った。

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    朝から同性愛者の子づくり手段を扱うNHK「けさクロ」のグロテスク

     朝は出勤前、登校前の親と子供たちが朝食を取り、部屋にはテレビがついているのが、家庭の日常的な光景だ。そのような時間帯に7日のNHKニュース「おはよう日本」の「けさのクローズアップ」(けさクロ・7時台)は、「子どもを持ちたい同性カップルの思い」(タイトル)を扱った。

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    株価の乱高下で早くも試練の新FRB議長の手腕を問う日経社説

     史上最高値を繰り返していた米国株式市場は、このところ株価が大きく乱高下する荒れた展開になっている。

     発端は1月の米雇用統計で民間部門の平均時給が前年同月比2・9%上昇し、約8年半ぶりの高水準となったこと。賃金の上昇は物価を押し上げるため、米連邦準備制度理事会(FRB)が利上げを加速させるのではとの観測から長期金利が上昇。これを嫌気して株が大きく下げたのである。

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    米国社会の底流にある宗教と家族の力を見落としているリベラル各紙

     米国にドナルド・トランプ大統領が登場して丸1年。リベラル紙では相変わらず紋切り型のトランプたたきが続いている。例えば毎日社説は「米国の品格 高慢さが世界を暗くした」(1月19日付)と言い、朝日社説は「危ぶまれる米国の理念」(20日付)と批判する。

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    後継者不足による中小企業の廃業で危機に瀕する日本のモノづくり

     「モノづくり大国」といえば日本を表す言葉であった。大企業のみならず下町の工場で作られた製品が世界の市場を席巻することは珍しいことではない。総務省統計局の報告によると平成24年2月時点でわが国の法人企業数は170万社、個人事業主も含めると412万社に上る。このうち、東京証券取引所などへの上場企業数はおよそ3500社。中小企業数の全体に占める割合は99%以上。日本経済は中小企業に支えられているといわれるのはここに由来する。ところが、こうした中小企業が今、存続の危機に瀕している。それはかつてのオイルショックや円高といった外圧によるものではなく、高齢化、後継者不足といった内在的な理由によって廃業の危機に陥っている。後継者不足といえば農家や漁師の話と思われがちだが、製造業にもその波が押し寄せ、日本経済の屋台骨を揺るがす事態になっているのだ。

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    新聞は日中平和友好条約40年の節目より条約の根本を問うべきでは

     毎日(1月29日社説)が「好機逃さず対話に弾みを」と期待を弾ませれば、朝日(29日・同)も「機運つかみ首脳往来を」と一気に期待を膨らませる。一方、産経(30日主張)は「『平行線』なのに改善とは」とにべもない。日中関係が改善に向かっているとする政府の説明を、疑問だらけと首をかしげるのである。

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    テロ防止策に言及せず防犯カメラに反対する空想的平和主義の朝日論説陣

     「赤報隊事件」と題されたNHKドラマが先週、放映された。1987年に朝日新聞阪神支局が襲撃され小尻知博記者が死亡した事件で、赤報隊が犯行声明を出したが、犯人逮捕に至らず、未解決のまま15年前に時効となった。

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    平昌五輪に来る北朝鮮「美女応援団」の謎に迫るも突っ込み不足の新潮

     2月9日から韓国で平昌冬季オリンピックが始まる。韓国はもとより日本のメディアもそうだが、五輪の事前報道は「南北統一チーム」や「美女応援団」ばかりで、肝心のスポーツの祭典、記録への期待、などアスリートへのリスペクトは後ろへ追いやられている感がある。

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    シリアの混乱増すと米国のクルド人政策を非難する英紙ガーディアン

     シリア北部のクルド人をめぐり、隣国トルコと米国との間でさや当てが繰り広げられている。米国が過激派組織「イスラム国」(IS)掃討作戦でクルド人を動員し成果を上げた一方で、存在感を増すクルド人に隣国トルコが警戒感を強めているからだ。今や「友の友は敵」(英紙ガーディアン)とでもいうべき、敵味方入り乱れる複雑な戦場になろうとしている。

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    18年春闘でそろって企業にデフレ脱却へ賃上げを求めた各紙社説

     17日付読売「デフレ脱却を固める賃上げに」、日経「賃上げでデフレ脱却への決意を示せ」、18日付朝日「試される経営者の見識」、東京「まずはデフレ脱却を」、22日付産経「賃上げも人材への投資だ」――。

     経団連が発表した今年の春闘での経営側の指針を受けての各紙社説の見出しである。保守系紙もリベラル系の新聞もそろって、経営側に「デフレ脱却への賃上げ」を訴えた。

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    防犯カメラ設置をめぐる「虚偽報道」にだんまりを決め込む朝日と東京

     犯罪が大幅に減っている。そんな吉報が先週、伝えられた。昨年1年間の刑法犯が戦後最少だったという。前年比8%減の約91万5000件で、15年連続の減少。ピーク時の2002年(285万件)の3分の1に減ったというから、治安回復を誇ってよい。

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    図らずも米国の大量消費・廃棄社会の弊に気づかされるNW日本版

     ニューズウィーク日本版(1月16日号)「地球を救うビジネスモデル」の記事は異常気象をテーマにした記事だが、それを克服する方策や切り込み方に違和感がある。

     「自然資本が枯渇するほど急速な経済成長を、私たちは求めてはいけない。求めるべきは環境の汚染や破壊を伴わない『クリーン』な成長であり、一方で環境保護が技術革新や経済成長を阻む事態も避けなければならない」と、そのための事業の例も挙げる。

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    トランスジェンダーを主人公にしたNHK「女子的生活」の家庭破壊思想

     NHKがテレビ放送を開始したのは1953年2月。同年8月には、日本テレビが開局している。テレビ界は今年、放送スタートから65年になる。人間で言えば、高齢者の仲間入りだから、円熟味を増してバランスの取れた考え方をするようになるものだが、テレビ界への左翼思想の浸透ぶりを考えると、そうした期待はないものねだりなのかもしれない。

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    尖閣に潜水艦送る習政権の本性見抜き油断ない外交を求めた産経

     中国海軍のフリゲート艦と潜水艦各1隻がこの10、11の両日に沖縄県・尖閣諸島の接続水域に入った。潜水艦は潜航して航行したもので、追尾した海上自衛隊護衛艦が東シナ海の公海上で浮上し中国国旗を掲揚したのを確認。日本政府は15日に海上自衛隊の繰り返しの警告を無視して航行した潜水艦が中国海軍の「商」級の攻撃型原子力潜水艦だとあえて公表し、中国側が尖閣をめぐり挑発のエスカレートをもくろんでいることを国際社会に訴えた。

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    中国潜水艦の尖閣航行を小さく扱い「サラミ戦術」に手を貸す沖縄2紙

     「サラミ戦術」。ハンガリー共産党のラーコシ書記長の造語として知られるこの言葉が「尖閣に潜水艦 中国の本性を見過ごすな」と題する産経13日付主張に書かれていた。

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    主力読者層の高齢化をうかがわせる朝日、文春の健康・医療関連記事

     週刊朝日(1月19日号)はトップ記事に「老齢症候群フレイルに負けるな」を掲載した。フレイルとは聞き慣れない言葉だが、「健康と要介護の中間の時期」を指し、「最近注目されている」のだそうだ。一方、週刊文春(1月18日号)でも「老けない『最強魚』ベスト15」の記事が特集されていた。

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    訪日外国人客が見いだす「日本」の良さや潜在性を伝えた新春「新報道」

     驚きの瞬間や笑える一発芸、干支(えと)の戌(いぬ)年にちなんだ愛犬のかわいい仕草など、お茶の間で視聴するテレビでもネット上にあるような投稿動画の映像が目立つ。ネット時代は情報の流れをいろいろと変えている。

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