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東京ガールズコレクション、NYに初上陸!

31日、国連でSDGs推進ファッションセレモニー

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国連ニューヨーク本部で「SDGs推進ファッションセレモニー」として今月31日、東京ガールズコレクション(TGC)が開催される。
TGCは2005年から年2回、「日本のガールズカルチャーを世界へ」をテーマに、史上最大級のファッションフェスタとして日本で開催されている。

第20回を迎えた15年2月、国連が推進する女性のエンパワーメントと女性が輝く社会に向けて、男女が共に歩むことを目指した「One Woman Campaign」の目的と意義に共感し、国連の友(本部:米国ニューヨーク)のアジア太平洋地域(51カ国)を統括する国連の友Asia-Pacificと提携。その後、TGCの圧倒的な認知度と拡散力が高く評価され、今回、国連で持続可能な開発目標(SDGs)を推進するイベントとして開催されることとなった。
今回のセレモニーは、ファッションを文化の一つとして位置づけ、「対話と発展のための世界文化多様性デー(World Day for Cultural Diversity for Dialogue and Development)」(5月21日)を記念するイベントの一環として、国連事務局・国連機関職員および国際NGO職員が参加予定の「SDGs推進ファッションセレモニー」となる。
日本から香里奈さん、土屋アンナさん、藤井サチさん、山田優さんら、日本を代表するモデルが出演を予定している。
■東京ガールズコレクションとは・・・
「日本のガールズカルチャーを世界へ」をテーマに2005年8月から年2回開催している史上最大級のファッションフェスタ。総勢約100名の日本を代表する人気モデルが出演し、日本のリアルクローズを披露するファッションショーをはじめ、豪華アーティストによる音楽ライブや、旬なゲストが多数登場するスペシャルステージ、話題のアイテムがタッチアンドトライできるブースなど、TGCならではのバラエティに富んだ多彩なコンテンツを展開。またモデルがショーで着用した洋服をその場でモバイルから購入できるEコマース連動イベントとしても国内外から話題となっている。企画・制作は株式会社W TOKYO(代表取締役・村上範義氏)。
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10月に北九州でガールズコレクション
東京ガールズコレクション(TGC)実行委員会が、福岡県北九州市の西日本総合展示場新館で大規模ファッションイベント「takagi presents TGC KITAKYUSHU 2018 by TOKYO GIRLS COLLECTION(TGC 北九州2018)」を10月6日に開催すると発表。北九州市内のリーガロイヤルホテル小倉で15日、記者会見が行われた。

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「takagi presents TGC KITAKYUSHU 2018 by TOKYO GIRLS COLLECTION」の記者会見の模様。(左から)株式会社タカギの代表取締役、高城英一郎氏、北九州市長・北橋健治氏、株式会社タカギの代表取締役会長・高城寿雄氏、モデルの土屋アンナさん、東京ガールズコレクション実行員会実行委員で株式会社TOKYO代表取締役・村上範義氏、福岡県知事・小川洋氏、元・北九州市まち・ひと・しごと創生・有限者会議構成員・佐藤竜司氏=15日、北九州市(撮影・池浦)

TGCでは、2009年より「地域産業活性化プロジェクト」としてTGCでの地方都市・地域産業のプロモーションステージの他、地方都市でのTGC開催などノウハウを活用し、さまざまな形で地方都市のPRを行っている。同プロジェクトは、TGCを最初に北九州で開催するに至った際に同地にて生まれた。

今回4度目となる「TGC 北九州」は、昨年以上に地元企業・市民らと連携していくという。福岡県の服部誠太郎副知事は、「ご来場される皆さまにはぜひともこの魅力あふれる北九州市のみならず、福岡県内の各地を訪れていただき、福岡県の歴史や文化、自然、またそれに育まれた食の魅力を大いに楽しんでいただけたらと思います」とプロジェクトの趣旨をアピール。また、北橋健治・北九州市長は「4回目を迎え、さらにパワーアップをして魅力的なTGC 北九州をお楽しみいただけるように最善を尽くす」と約束した。

10月のイベントにモデルとして出演予定の土屋アンナさんも記者会見に出席、「北九州はおいしいものがすごく豊富で、食材も本当に素晴らしいものがそろっていて、出演するモデルやアーティストさんもそこを楽しみにしているので、それがネットで広められて、多くの人が来たいなと思えるイベントになったらと思っています」と自身の役割をアピールした。

昨年行われた3回目の経済普及効果は15億1700万円で、市内における経済普及効果は5億9000万円、パブリシティー効果は約9億2000万円だった。また、ステージの様子を配信したLINEライブは95万人が閲覧したという。この結果から地方での開催が、主催者、協賛のみならず、地方の活性化という意味でも、それぞれに十分な効果をもたらすであろうと期待されることとなった。


「ニューヨーク BIZ」より転載
http://www.nybiz.nyc/

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