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乾 一宇
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新田 容子
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サイバー安全保障
杉山 蕃
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上岡 龍次
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戦争学研究家

西川 佳秀 rss (安全保障)

ライター一覧
西川 佳秀

1978年、大阪大学法学部を卒業し、防衛庁入庁。英国王立国防大学院に留学。防衛庁長官官房企画官、防衛研究所第3研究室長などを歴任し、2002年より東洋大学教授。著書に『日本の外交戦略』(晃洋書房)など多数。

日本と英国 海洋国家の戦略比較

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 ともにユーラシア大陸の沖に位置する海洋国家の日本と英国。今年は、ジョンソン政権が日本を含むインド太平洋地域を重視する新たな外交・安保方針「統合レビュー」を発表し、また新鋭空母クイーンエリザベスが来航するなど両国の接近が話題となった。

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歴史の教訓 共産中国の行く末

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 影響力の低下が懸念されるアメリカと、経済のみならず軍事強国ともなった中国が、21世紀の覇権をめぐりあらゆる分野で激しく競り合っている。そのため各国は米中のいずれに与(くみ)すべきか、難しい選択を迫られている。そこで、英国の戦略家リデルハートの著した『なぜ我々は歴史から学ばないのか』を基に、この問題を考えてみたい。

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アフガンの失態とミッドウェイ作戦

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 去る8月、日本政府はガニ政権が崩壊したアフガニスタンの在留邦人らを国外に退避させるため自衛隊機を派遣したが、運び出せたのは邦人1人と米軍から依頼された現地人14人だけだった。

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バイデン・ドクトリンの課題

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 バイデン米政権は、中露などの独裁抑圧勢力とアメリカをはじめとする自由諸国の対立という二分法的構図で世界を捉え、人権・民主主義の重要性を強調し、それを独裁抑圧勢力に対する外交上の武器に用いている。俗にバイデン・ドクトリンと呼ばれるものだ。

信頼性損なう二重基準

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中国の一帯一路を封じ込めよ

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 抑圧と全体主義の体制を敷く中露の大陸勢力と、自由と民主主義を基調とする日米豪など海洋勢力との対立・競争が激しさを増している。そのため「中華民族の偉大な復興」を掲げ、世界の覇権を握ろうとする中国・習近平政権の野心を挫き、その膨張を阻み、開かれた世界と平和的な国際秩序を維持することが、民主海洋諸国における今世紀最大の課題といえる。

経済力用い影響力拡大

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菅政権は基地問題解決に指導力を

東洋大学名誉教授 西川 佳秀

 菅総理は4月の日米首脳会談で「台湾海峡の平和と安定の重要性を強調する」共同声明を発表した。日米首脳間の文書に「台湾」が明記されたのは、1969年以来の出来事だ。台湾の安全がわが国の安全保障と深く関わるとの認識を示したもので、それに伴い日本の安全保障政策の再検討が必要になっている。緊張が高まる台湾情勢に対処し得る防衛力を整備するには、防衛費の増額は不可避である。

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バイデン米政権の対中政策

東洋大学現代社会総合研究所研究員 西川 佳秀

 バイデン米政権は、中国に宥和(ゆうわ)的な政策を採るのではないかとの懸念が強かった。バイデン大統領の長男が中国系金融機関と深い関係にあることや、バイデン大統領はじめ側近の多くが中国に弱腰だったオバマ政権の幹部であったためだ。

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英米主導で民主諸国団結示す

東洋大学現代社会総合研究所研究員・西川 佳秀

 今月11日から13日にかけて、英南西部コーンウォールで先進7カ国首脳会議(G7サミット)が開催された。欧州連合(EU)からの離脱を機に、世界国家としての存在感を示そうとする主催国英国のジョンソン首相の意気込みが強く感じられるサミットであった。対面形式では2年ぶりだったが、コロナ対策や気候変動・環境問題など主要な議題に対する各国の合意取り付けも順調に進み、会議は成功を収めたといえる。

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実効支配強め尖閣防衛の決意示せ

東洋大学現代社会総合研究所研究員 西川 佳秀

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尖閣防衛とフォークランド紛争の教訓

東洋大学現代社会総合研究所研究員 西川 佳秀

 尖閣諸島周辺海域には連日、中国の公船が押し寄せ緊張が高まっているが、今から約40年前のこの時期、南大西洋では英国とアルゼンチンの間でフォークランド諸島の領有をめぐり大規模な武力衝突が発生した。尖閣諸島の防衛を考える上で、日本はこの紛争から貴重な教訓を学び取ることができる。

英国に油断と思い込み

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普遍的価値の同盟を主導せよ

東洋大学教授 西川 佳秀

 東西冷戦が終焉(しゅうえん)した1990年代初頭、ハーバード大学教授のサミュエル・ハンチントンは『文明の衝突』を著し話題となった。同書で彼が説いた、国家間から文明間へと国際紛争の基本軸が変移するとの仮説は外れたが、唯一の超大国アメリカの地位が急速に低下し世界が多極化に向かうこと、また興隆する中国がアメリカと対立するとの予測が正しかったことは、その後の経過が証明している。

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FOIPと価値観外交

東洋大学教授 西川 佳秀

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2021年 日本外交の課題

東洋大学教授 西川 佳秀

 コロナ災禍に襲われた2020年が過ぎ、新たな年が幕を開けた。有効なワクチンが行き渡り、21年が人類にとってコロナ封じ込めに成功した記念すべき年となることを願うばかりである。昨年はアメリカ大統領選挙の年でもあったが、共和党支持者の8割が「選挙に不正あり」と信じ選挙結果に異議を唱えるなど、アメリカは分裂と混迷の極にある。

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