«
»
石井 孝秀
石井 孝秀
サンデー副編集長
岩崎 哲
岩崎 哲
韓国北朝鮮問題/週刊誌
片上 晴彦
片上 晴彦
海外誌ほか
中村 幸嗣
中村 幸嗣
元陸上自衛隊医官
根本 和雄
根本 和雄
メンタルヘルス
窪田 伸雄
窪田 伸雄
政党機関紙
床井 明男
床井 明男
経済紙ほか
吉本 秀一
吉本 秀一
日本けん玉協会理事

森田 清策 rss (メディア 社会)

ライター一覧
森田 清策

昭和31年(1956年)宮城県生まれ。成蹊大学法学部卒業後、1982年入社。1991年から97年までワシントン特派員。その後、政治部次長、社会部長を経て、編集局次長兼報道部長。

元米兵の「トランス女子」、格闘技参戦で物議

《 記 者 の 視 点 》

 今夏行われた東京五輪で、トランスジェンダー女子(トランス女子)選手が初めて出場し話題となった。女子重量挙げ87キロ超級、ニュージーランド代表のローレル・ハバード選手(43)。男性として生まれ育ち、かつては男子選手だった。30代で性別適合手術を受けた後、女性として競技を再開した同選手の五輪参加に対しては、女性団体などから「不公平だ」と反発の声が上がった。

9
続き

伝統的家族守る高市氏 「賛成」の河野・野田両氏

 家族政策など価値観が問われるイシューで、自民党のリベラル化が進み、保守政党としてのアイデンティティー喪失が進んでいることを顕在化させる総裁選になっている。

10
続き

東京五輪の評価、左翼理論に染まる「多様性」

 東京五輪が閉幕した後の編集だったこともあり、論壇誌10月号は東京五輪を総評する論考が目立つ。コロナ禍という非常時に開催された東京五輪から、今後のあるべき姿を模索する論考がある中で、印象的なのは「大成功」と大会開催を高く評価する保守系月刊誌が五輪に反対したリベラル・左派のメディアや知識人を痛烈に批判していることだ。

5
続き

SNS精子提供による出産を「多様な生き方」と正当化した「クロ現」

 自民党の総裁選候補者の一人、党幹事長代行の野田聖子(61)は米国ネバダ州まで飛んで卵子提供を受けて障害を持つ子供を出産したことは自身の著書でも書いている。その野田が立候補に際し、「自民党の多様性」を強調した時、危なっかしさを感じた。一般論として多様性が大切という主張はあるが、卵子提供による出産も認める彼女が多様性を語る時、何をイメージしているのか。原則を欠いた多様性は暴走する危険をはらむ。

6
続き

コロナ収束への課題 若者のワクチン接種がカギ

 ワクチン接種が進み、その効果が数値にはっきり表れる中、接種促進が新型コロナ収束のカギの一つとなっている。ここで具体的な数字を出すまでもなく、接種した層では、感染率も重症化率も、接種しない層より明らかに低くなっている。

 政府の統計によると、ワクチン接種を2回終えた国民は全体4割強、接種が早く始まった65歳以上では9割に達した。昨年1月から8月まで、厚生労働省のコロナ対策司令官(医務技監)としてコロナ対応に従事した国際医療福祉大学副学長の鈴木康裕は「新型コロナの変異種が強毒化しないという前提で申し上げるならば、日本国内は今年の秋には収束への目途が立つと考えています」と楽観的な見方を示している(「今秋にはコロナ収束への目途が立つ」=「Voice」9月号)。

0
続き

東京五輪後の日本、経済成長主義に未来はない

 東京五輪が終わったことで、論壇誌の9月号には、五輪後の日本のあるべき姿を模索する論考が多く見られる。その中で、総力特集「五輪後の本題」を組んだのは「Voice」。イスラエル・エルサレムのヘルツル研究所所長で哲学者ヨラム・ハゾニーの論考「日本はリベラリズムと闘うべきだ」、京都大学名誉教授・佐伯啓思の「『西洋近代』に未来は築けない」、東京大学教授・吉見俊哉の「東京が打破すべき成長主義の呪縛」が並ぶ。

 これらの論考に通底するのは、日本人は経済成長主義の限界をしっかりと見極める一方で、自国の文化・伝統の素晴らしさを再確認して人生を考え、また国づくりを進めるべきだという点だ。

0
続き

ネットに飛び交うワクチン・デマと「フィルターバブル」を解説したNHK

 感染力の強いデルタ株に置き換わったことで、新型コロナとの闘いは新たなフェーズに入っている。PCR検査の陽性者数は記録更新の毎日だ。しかし、筆者の不安感は最近、かなり薄らいでいる。ワクチンの2回目接種を終えて3週間が経過したからだ。接種の心理的効果と言えるだろう。

  ワクチン接種がある程度進んだことで、その効果が数字となって表れている。例えば、大阪府の調査によると、今年3月1日から8月15日までの新規陽性者は8万5325人。そのうち、ワクチン未接種者は8万3207人。つまり、接種して感染した人は2118人だけだった。また、死者は1557人、重症者1984人を数えたが、2回接種して14日経過した以降に発病した人に死亡・重症者は出ていない。

3
続き

杉山文野氏のJOC理事への就任に疑問

《 記 者 の 視 点 》

 東京五輪の開幕を1カ月後に控えた今年6月25日、体は女性で、心は男性のトランスジェンダーである杉山文野氏(40)が日本オリンピック委員会(JOC)の理事に就任した。同氏は元フェンシング女子日本代表だ。

3
続き

左傾化する自民党、稲田氏は保守から転向か

 選択的夫婦別姓、LGBT(性的少数者)支援など家族をめぐる政策課題で、自民党の混乱が露見している。これらは元来、個人の権利を重視する左派のカードだが、同党はリベラル派を中心とした推進派が勢いを増し、伝統的な家族の絆を守ろうとする保守派と激しく対立する。そんな中、これまで「保守」と見られてきた衆議院議員で元防衛相の稲田朋美が党の左傾化に影響を与えているとの見方を示す保守派識者は少なくない。

 特に、自民党内でLGBT理解増進法案をめぐり推進派と反対派の間で激しい論争が繰り広げられた今年5月以降、稲田の左翼「転向」を憂える論考が保守論壇に多く見られるようになった。

9
続き

五輪でも女性と性的少数者を“差別の被害者”に仕立てる「アエラ」

 熱戦が繰り広げられている東京五輪への女子選手の参加数は男子と同数とまではいかないが史上最多で、割合は約49%に達する。卓球の混合ダブルスや柔道の混合団体のように、男女で共に戦う種目も増えている。

5
続き

「ジェンダーの視点」の歪み

《 記 者 の 視 点 》

 メディアに「ジェンダー平等」という言葉が頻繁に登場する昨今だが、ジェンダーとは「社会的・文化的につくられる性別」と解説され、その不平等や偏見が女性に関わるさまざまな課題の背景にあると見るのがジェンダーの視点だ。

9
続き

競技平等めぐる女性とトランス女子との対立無視した「ネタドリ!」

 東京五輪を控え、首都圏で放送されているNHKの「首都圏情報 ネタドリ!」は6月18日放送分(19日再放送)で、「オリンピック憲章とLGBT」をテーマにした。2014年に改訂された五輪憲章は、差別禁止の対象項目として人種、肌の色、性別、宗教などに「性的指向」を追加している。

 このため、近年の五輪運動は、大会開催を契機にした「ジェンダー平等」の発信を大きなテーマにしている。東京大会も「多様性と調和」を理念に掲げているのだから、番組企画そのものはちょうどいいタイミングだった。

0
続き

米国の「キャンセル・カルチャー」

 米国で今、個人や組織の問題行動や発言を取り上げて、解雇や企業の製品をボイコットするばかりか、社会的な“抹殺”もためらわない不寛容の風潮が強まっている。

 この動きは既に日本にも上陸している。もうすぐ東京五輪・パラリンピックが開幕するが、今年3月、その開閉会式で企画・演出の統括役を務めるはずだったクリエーティブディレクターが辞任した。1年も前に行ったグループライン上の発言が週刊誌に漏れ、女性タレントの容姿を侮辱したなどとして批判されたのだ。森喜朗が同組織委員会の会長職を辞任したことにも、同じ社会風潮が感じられる。

3
続き

ネット署名の信憑性 架空住所もカウントされる

《 記 者 の 視 点 》

 ウェブサイト「Change.org」(チェンジ・ドット・オーグ)を使った署名活動がブームだ。直近では、自民党のLGBT(性的少数者)理解増進法案の今国会提出見送りを受けて、LGBT活動家らが先月31日、抗議署名9万超筆を集めて同党に提出、それを一部メディアが報じた。

2
続き

「自己決定」の弊害を露呈させたNHK「ネタドリ!」の性教育特集

 昭和30年代生まれの筆者が中高生時代、「生徒は性行為をしてはいけない」と、教師が指導するようなことはなかった。その性倫理は常識として生徒たちに共有されていたので、学校で生徒の性行為が問題になるようなこともなかった。

 当然、妊娠を防ぐための避妊の知識も必要なかったし、そんな教育を受けた記憶もない。高校生くらいになると、性行動で指導される男女生徒がいたのかもしれないが、それでもって「正しい性教育をしよう」という声はどこからも出なかった。

8
続き

「夫婦別姓」の反対理由 「選択」で家族に軋轢

 今年は衆議院選挙が行われる。毎度のことではあるが、選挙が近づくと、政治家から「人気取り」とも言える発言がしばしば聞かれるし、そうした政策提言なども行われる。

 例えば最近、自民党の閣僚経験者が自身のフェイスブックで「自民党は、保守政党であり、『多様性と寛容』の精神を大事にするのが保守政党の本質です。草の根の保守とは、大衆の意識、庶民感覚への度量がなければ自民党はダメになります」と書いた。

8
続き

反対意見を「差別」とするLGBT運動の独善性露呈させた毎日

 自民党が今国会での成立を目指すLGBT(性的少数者)理解増進法案に「差別は許されない」という一文を入れた原案に、保守派から強い反対の声が上がり、24日に再度議論することになった問題。LGBT支援に力を入れる新聞がどう報じるか、関心を持って読んだが、案の定、この問題への深掘りはなく、反対議員を悪者扱いして、反対意見を封殺しようとする報道が目立った。

17
続き

現行憲法の欠陥、24条は「家族解体」を進める

《 記 者 の 視 点 》

 今年の「憲法記念日」(5月3日)は、尖閣諸島周辺への中国公船による領海侵入が頻発するなど、中国共産党が覇権主義的行動を強め、また新型コロナウイルスの第4波の中で迎えた。

13
続き

寺子屋が偏知に楔

日本BE研究所所長 行徳 哲男氏に聞く

 日本の戦後教育は「知育偏重」だとよく言われてきた。それが教育の質低下につながっているとの指摘もある。コロナ禍におけるリモート授業はその傾向に拍車を掛けるのではないかとの危惧も出ている。では、どうすればいいのか。数多くの私塾や経営者らを集めた講習会で「寺子屋こそがこれからの日本を救う」と説く行徳哲男・日本BE研究所所長にインタビューした。(聞き手・森田清策)

2
続き

「同性婚」で公共放送の使命を放棄し公正な材料提供せぬNHK

 同じマスメディアの中でも、「社説」を持つ新聞は自らの主張を読者に伝える使命があるが、公共の電波を使うテレビには、新聞より高い公正さが求められる。特に、公共放送のNHKの報道姿勢を評価するとき、公正さはとりわけ重要視される。

 NHK自らもその役割・使命を「視聴者の判断のよりどころとなる正確な報道や豊かで多彩なコンテンツを全国で受信できるよう放送することで、『健全な民主主義の発達』や『公共の福祉』に寄与すること」(ホームページより)と述べているのだから間違いない。

18
続き

尖閣防衛の覚悟 自由社会の運命を左右

 中国公船が領海侵犯を繰り返す尖閣諸島情勢、中国が圧力を強めて緊迫する台湾海峡、新疆ウイグル自治区でのイスラム教徒と香港における民主派弾圧など、中国共産党の脅威についてのニュースが毎日のように伝わっている。こうした中国の動きを受け、保守系の「正論」が特集「横暴国家・中国」を組んだのをはじめ、論壇には国際秩序と人権を踏みにじる中国問題をテーマにした論考が多いのが月刊誌5月号の特徴だ。

 覇権主義を強める中国に対する日本人の不信は強まる一方だが、それでも、日本の中には国際社会における米国の地位低下は止められない上、中国とは経済的な結び付きが強いのだから、米中対立に巻き込まれずに日本独自の対応を取ればいいとの意見がある。

1
続き

教科書による“家族破壊”20年続く性差否定思想

《 記 者 の 視 点 》

 祖父母と両親、そして4人の兄弟合わせて8人家族の中で育った筆者が青春時代を過ごした東北の農村では、いわゆる「拡大家族」が当たり前だった。そんな筆者が2002年、文部科学省の委嘱事業として作製された子育て支援の手引書『未来を育てる基本のき』を見た時に覚えた衝撃は今も忘れることができない。

7
続き

同性婚否定「違憲」判決で結婚の目的から評価を分けた産経と朝日

 「私見の入らない論拠によって同性婚への賛同を論証するのは不可能だ。論証するためには、結婚の目的、あるいは目標や意義についてのなんらかの構想に頼らなければならない」

 こう述べたのは、コミュニタリアン(共同体主義者)として知られる政治哲学者マイケル・サンデル・ハーバード大学教授だ(「これからの『正義』の話をしよう」)。筆者も同感である。

10
続き


1 / 1112 »|