小林 道憲 
（歴史）
昭和19年（1944年）福井県生まれ。昭和47年京都大学大学院文学研究科博士課程終了。哲学者。
「大嘗宮の儀」を考える
哲学者 小林 道憲
新緑の季節、新天皇が即位され、新元号も公布され、新しい「令和」の時代が始まった。10月には即位礼、11月には大嘗祭が行われる。このうち即位礼は、新天皇が即位を国民に知らせ、これを諸外国に知らせる儀式である。即位礼が終わると、最重要な儀式、大嘗宮の儀が行われる。
諸文明が融合した中国文明
哲学者 小林 道憲
中国文明は、四千年来の一貫した歴史を持ったオリジナルな文明だと思われているが、必ずしもそうではない。中国文明も、その長い変遷の過程で、常に外部からの影響を受けて変動してきた文明である。
今年こそ憲法改正実現を
哲学者 小林 道憲
「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」
９条加憲より２項削除を
哲学者 小林 道憲
「日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」
統合と分散がせめぎ合う21世紀
哲学者 小林 道憲
２１世紀の初頭に当たる今日、交通・通信機関の目覚ましい発達と、そのグローバル化とともに、ヒト、モノ、カネ、情報の巨大な流れが国境を越えて激しく流動し、世界はますます相互依存度を高めている。
執行機関持たぬ国際法の限界
哲学者 小林 道憲
国際法は、世界の平和維持や自国の安全保障にどの程度有効なのであろうか。これまでに形成されてきた一般国際法は、主権平等や内政不干渉、国家領域の統治権や外交特権、条約の拘束力や侵略戦争の禁止などの基本原理を定めてきた。
地球最後の植民地帝国・中国
哲学者 小林 道憲
20世紀ももう遠くなりつつあるが、20世紀はコミュニズムの勃興と終焉（しゅうえん）の世紀でもあった。しかし、変質してではあるが、アジアの共産主義はまだ終焉していない。特に中国の動向が注目されるが、旧ソ連の歴史と並行させて考えてみたい。
21世紀型の新しい戦争形態
哲学者 小林 道憲
今世紀は、２００１年９月11日に起きたアメリカ世界貿易センターへのイスラム過激派による自爆テロ事件から始まった。その後、この国際テロ事件は世界各地で続き、昨年末も、ＩＳ（「イスラム国」）によるフランスやアメリカへのテロ事件が起きたばかりである。
英歴史家が捉えた対日戦争
哲学者 小林 道憲
イギリスの歴史家・バラクラフは、『現代史序説』（An Introduction to Contemporary History）の中で、次のように言っている。
第２次大戦終結７０年に思う
哲学者 小林 道憲
今年は、第２次大戦終結７０年になる。第２次大戦とは何だったのだろうか。第２次大戦は、ヨーロッパ地域とアジア地域に分けて考えるべきであろう。ヨーロッパ地域における第２次大戦は、第１次大戦につぐヨーロッパ全体の再度の自決行為であったとも言える。しかし、アジア地域における第２次大戦は、もう少し違う様相を呈している。
新聞と歴史は疑ってかかれ
哲学者 小林 道憲
「すべての歴史は現代史である」と言ったのは、イタリアの哲学者クローチェである。つまり、過去を理解するということは、現代の目を通して過去を見るということである。しかし、そのために、歴史記述は、往々にして、現在からの単純な歴史評価がなされることが多いと言わねばならない。
地球の環境を創造する人類
哲学者 小林 道憲
最近の発達した生殖技術では、精子や卵子を冷凍保存して、生産年齢が終わってから妊娠子育てをするということも可能になり、遺伝子解析技術や遺伝子操作技術によって、あらゆる面で希望通りの子供をつくるというようなことも可能だという。このような生命操作技術のことを考えると、技術は、それ自身の原理で行き着くところまで行ってしまう魔的な部分があるように思われる。技術は価値中立ではなく、むしろ、善でもあり悪でもあり、善用もされれば悪用もされ、善悪も考えずに自己膨張していく両価値的なものではないか。
大震災３年に宗教を考える
哲学者 小林 道憲
わが国が東日本大震災に見舞われて丸３年になり、徐々にではあるが復興しつつあるようである。ただ、あまり注目されていないことだが、この大震災からの復興で宗教が果たした役割も大きかったと言わねばならない。宗派を問わずに遺骨や位牌（いはい）を預かった寺院、埋葬や法要の営みで寺院が果たした鎮魂の役割、破壊された寺や神社の再建、お墓の建て直し、村や町の祭りの復活などが、人と人のつながりを強化し、それが結果的には、経済の再建にもつながってもいった。