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岩崎 哲
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森田 清策
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窪田 伸雄
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床井 明男
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片上 晴彦 rss (メディア)

ライター一覧
片上 晴彦

昭和27年(1952年)4月20日、愛媛県西条市生まれ。早稲田大学理工学部電気工学科卒。社会部、サンデー部記者、サンデー編集長を経て、現在、編集委員。著書に「拡材―ある“新聞拡張団”体験記」(共著、泰流社)。

【激白イベルメクチン】ワクチン一辺倒では限界―大村智博士に聞く(下)

新型コロナウイルスの感染拡大が進む中で、今こそイベルメクチンの治療薬としての効果に期待したいが、政府はなぜ承認に消極的なのか。

 今も首相が、せいぜい旗を振ってワクチン接種を呼び掛けているところに、イベルメクチンの流れを作るのは実際的ではないと考えているからだろう。

為政者としていささか頼りない。

【関連記事】コロナに効果の報告多数―大村智博士に聞く(上)【話題のテーマ】イベルメクチン

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【激白イベルメクチン】コロナに効果の報告多数―大村智博士に聞く(上)

 COVID-19(新型コロナウイルス)の感染拡大が進む中、わが国でも治療薬として有力視されるのが、2015年ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智博士が発見・発明したイベルメクチンだ。大村博士にその治療薬の威力について聞いた。

【関連記事】ワクチン一辺倒では限界―大村智博士に聞く(下)【話題のテーマ】イベルメクチン

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藤井聡太世代と羽生善治九段の違いを先輩棋士らが語った3誌

 将棋の藤井聡太二冠(19)の大活躍で将棋ブームが続いている。週刊誌3誌が夏の恒例の合併号などに、藤井と元名人羽生善治九段(50)を比較してその強さを分析している。それが平成と令和の社会を映す「世代論」にもなっていて興味深い。羽生は1985年に15歳で中学生棋士としてデビュー、96年2月には25歳で将棋界にあるタイトルをすべて制覇した。藤井は現在棋聖、王位の二冠。

 週刊文春8月26日号では「藤井聡太と羽生善治は何が違うのか」をテーマに、先崎学八段と杉本昌隆八段が対談している。先崎は「彼(藤井)の将棋は無駄がない。肉食獣が草食動物を追い詰めるときみたいに,最小限の力で一気にやる」。藤井の師匠でもある杉本も「(藤井は)回りこんだり、待ち伏せしたりとかはないですね」と。

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産経の措置命令法違反の新聞販売を第2社会面トップに載せた読売

 かつて新聞業界では熾烈(しれつ)な販売競争が繰り返されていたが、すわ、その再燃かと思わせるような記事が出ている。

 読売新聞10日付第2社会面トップの3段見出し「産経 過剰景品を継続/新聞勧誘で/19年措置命令後も」で、「産経新聞社(東京)は9日、購読契約した相手に景品表示法の制限を超える景品を提供していたと発表した」と報じた。

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アマチュア探偵らが追及の「武漢研究所流出説」を詳述したNW日本版

 新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)は、中国の武漢ウイルス研究所からウイルスが流出して引き起こされた―その状況証拠が次々と明るみに出ている。ニューズウィーク日本版6月22日号では「素人集団が暴き出した武漢ウイルス研究所の嘘」と題し、民間人らが手掛けた証拠発掘の作業をルポしている。

 集団の名称は「DRASTIC(新型コロナウイルス感染症に関する分散型の先鋭匿名調査チーム)」。メンバーの一人「シーカー(探索者)」と名乗る20代後半のインド人男性が最初に目を付けたのは、武漢研究所の研究者、石正麗が昨年2月科学誌ネイチャーに投稿した論文に記した「RaTG13」(コウモリコロナウイルス)の存在だ。「新型コロナと遺伝子レベルが似ているウイルス」で「中国南部・雲南省に生息するコウモリから以前に検出」とする説明に疑念を持ったシーカーは仲間たちと追及の輪を広げていった。

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東芝の外部報告書「全体像は不明な点が多い」と指摘した読売社説

 東芝は昨年7月の定時株主総会について、「公正に運営されたものとはいえない」とする外部調査の報告書を公表した。経済産業省が外為法に基づく権限を背景に海外株主に人事案取り下げを働き掛けたとしている。この報告書の内容を各紙一斉に報じ、いずれも経産省、東芝に対し手厳しい。

 「東芝・経産省 異常な蜜月」(毎日6月12日付)では、「経産省の関与について、霞が関では『時代遅れ』との見方も出ている。ある経済官庁の幹部は、『まるで(高度成長期の旧通産官僚を描いた経済小説の)『官僚たちの夏』のような話で、現代ではどう考えてもやり過ぎだ。こんなことを続けていては世界市場から見放される』と切り捨てた」と。また日経12日付社説は「東芝と経産省は統治改革の信頼を損ねた」として「政府が民間企業の総会運営に一方的に肩入れするのであれば、日本の企業統治の信頼は根底から揺らぐ」と批判。

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遺伝子操作、動物実験による医薬品開発の現状を特集したNW日本版

 新型コロナウイルスの中国・武漢ウイルス研究所流出説が強まっている(本紙5月31日付1面)。この研究所では何十種類もの小動物の血液中成分である血漿(けっしょう)を調べ人体実験もしていたとみられ、その目的、目指すところは何なのかなどの疑問も起きてくる。

 コロナウイルスワクチンの話題と直接関係はないが、現代の医薬品開発の手法について、ニューズウィーク日本版5月25日号に、11㌻に及ぶスペシャルリポート(「老いを止める『秘薬』を求めて」など)が載っている。医薬の開発、製造の技術進歩はとどまるところを知らない。遺伝子操作は今や万能性を帯びてきたし、小動物の血漿中のタンパク質を追究し、それを人間の疾病治療に利用するという手法も当たり前になってきた。

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人生の総決算の準備や終活をテーマに各誌特色の出たGW特集記事

 超高齢化社会が進行し、週刊誌も人生の終わり方、いわゆる「終活」情報を外せなくなっている。各誌とも力を入れるゴールデンウイークの合併号で、看板扱いの特集記事が出ている。

 週刊現代は「財産・介護・人間関係・葬儀・片付け『人生の総決算』を準備する」のタイトルで「(人生の)決算が黒になるか赤になるか、すべてはあなたの準備次第」とする。その準備の核は財産の扱い。「預金、不動産といった財産を、つれあいや子どもに渡してあげたい。そう思う人なら、財産を確実に受け取ってもらえるよう準備をしたい」として、「財産目録の準備」「遺言書の作成」、銀行の口座凍結を解除するため「遺産分割協議書を用意」を強調し、実務を事細かに教示している。

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この30年で47倍に増えた「大学発ベンチャー」を取り上げたアエラ

 政府は2021年度から5年間の科学研究や技術開発の方向性を示した基本計画を策定、「我が国の経済が持続的な発展を続けていくためには、イノベーションの連続的な創出が必要」という認識を強く押し出した。また「大学に潜在する研究成果を掘り起こし、新規性の高い製品により新市場の創出を目指す大学研究者などに期待が大きい」との言及もある。

 アエラ3月29日号に「大学発の新しいベンチャー」という記事が目に付いたので取り上げてみよう。同計画に直接関係はないが、イノベーション創出を目指し実際に事業を立ち上げた6人の学生起業家たちに会社経営の現状を聞いている。熊本市の崇城大学発ベンチャーで、光合成細菌の培養キットを開発・販売する「Ciamo(シアモ)」代表の古賀碧さん(26)は大学2年時に起業した。作物の生長を助けるため農家で使われている光合成細菌に地元名産の球磨焼酎から出る「焼酎粕」を餌として与えたところ、培養に成功。「今後は光合成細菌を水産業に応用し(中略)東南アジアのエビ養殖に展開していきたい」と、現在、大学のファンドから資金提供を受けながら、製造・販売を続けている。

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強制連行否定の米論文に怒る韓国世論に対し「冷静な対話」訴えるNW

 ニューズウィーク日本版3月2日号に「慰安婦問題で韓国が目覚める時」~リード文「強制連行を否定する米論文に怒りの韓国世論/必要なのは異議を検証する冷静な公的対話だ」という内容の記事が出ており、興味深い。

 ここで言う「米論文」とはハーバード大学ロースクールのジョン・マーク・ラムザイヤー教授が先頃、米誌に発表した「太平洋戦争における性契約」と題した論文。その要(かなめ)の部分で「女性と慰安所は1~2年の任期契約を締結し、第二次世界大戦の最後の月まで女性は任期を全うし家に帰った」とし「契約にいかなる強制もなかった」と主張している。

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萩本欽一さんの“地方移住先駆け”の泣けるエピソードを載せた文春

 政府が進める東京一極集中を解消するための地方移住促進。そのPRに移住者の体験談に勝るものはないだろう。コメディアンの萩本欽一さんの連載「欽ちゃん79歳の人生どこまでやるの!?」の「第19回 息子たちが見ていたスミちゃんの背中」(週刊文春2月18日号)はそれ。長年連れそった奥さまの「澄子さん」が昨年亡くなった。その「スミちゃん」をしのんで、年明けに神奈川県二宮町にある長男の家に、萩本さんと3人の息子たちが集まって親子が行った懐旧談だ。

 「引っ越したのは次男が生まれてすぐの頃」というから、40年以上前。「東京の暮らしにうんざりしていたスミちゃんの希望は、『とにかく遠くの静かなところに行きたい』というもの」。最初は富士山に近い河口湖の森の中に物件を見に行ったが、あまりに静かな山の中で「町の明かりが見えないと怖い」というので、次に訪ねたのが神奈川県の二宮町。「海と町の灯りが遠くに見えたから、彼女もすぐに気に入ってくれ」て移った。

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新型コロナウイルス変異種出現で前向きな取り組み強調した女性自身

 年末年始にかけ、英国や南アフリカの型と異なる新型コロナウイルスの新たな変異種が日本でも検出された。これらは感染力が強い英国型と共通の変異があることまでは分かっているが、遺伝子配列の追究も限定的で、実際の感染力などは不明だ。各新聞やテレビ媒体の流す情報も、今のところ大体ここまで。

 週刊誌では、この強い感染力の情報を受けて、週刊文春は1月14日号「コロナ変異の恐怖 東大准教授が警鐘『日本でも別の変異が』」で、同大学の大橋順准教授(集団遺伝学)が「感染者が増えると基礎疾患を持つ人や高齢者の絶対数が増えるわけですから、重症患者や死亡者の数も増えることになる」と見込む。週刊現代1月9・16日号「コロナ変異種『日本上陸』全情報」も感染力の強さを強調しており、内容は文春とだいたい同じ。

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「わいせつ教師」が学習塾に流れることも阻止せよと訴える新潮

 週刊新潮12月17日号で「過去最多!『わいせつ教師』は二度と子どもに近づけるな」を特集している。12月2日、自民党の野田聖子幹事長代行らが、子供の性被害防止を求める要望書を上川法務大臣に手渡した。

 その中で、保育士や教員など子供と接する仕事に就く前に、性犯罪に関わったことがないか、チェックする仕組みを整備し、保育教育従事者が「無犯罪証明書」を取得できるように求めている。英国では既に前歴が速やかに開示される前歴開示及び前歴者就業制限機構(DBS)という機構が有効に機能しており、それに倣った「日本版DBS」である。

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ロシア製ワクチンのPRに終わったアエラの駐日露大使インタビュー

 新型コロナウイルス禍で当初、専門家の間で、ワクチンの完成は最低3、4年かかるというのがもっぱらだったが、米国、英国、ロシア、中国などで既に実用段階を迎えているという。そんなに急いで、ワクチンの安全性は大丈夫なのか、大いに気になる。アエラ11月9日号で「ワクチン開発で先行するロシアの駐日大使にインタビュー 『駆け引きには使わない』」と題し、ガルージン駐日ロシア大使に話を聞いている。

 ロシアでは8月に世界に先駆けてワクチン「スプートニクⅤ」を、10月に二つ目の「エピワクコロナ」を当局が承認した。ロシア保健省傘下の国立ガマレヤ研究所が開発、この時、通常の手続きとは違い、多数の患者で有効性や安全性を確認する最終の臨床第3相が省略され承認された。文中、ガルージン大使は「第3段階の臨床試験が11月中に終わる見込み」と話している。

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核廃棄物最終処分地への応募を「『財源』の魅力が追い込んだ」とアエラ

 高レベル放射性廃棄物の最終処分地選定をめぐり、北海道寿都(すっつ)町の片岡春雄町長が9日、第1段階の「文献調査」に応募した。これに対しアエラ10月12日号に「核のごみ最終処分場『文献調査』が過疎の町を追い込む/不適地も『財源』の魅力」と題した記事を載せている。

 同誌の取材で片岡町長は、応募理由について「町はこれまで風力発電などいろいろなことにチャレンジし財源確保に努めてきた。だが、新型コロナがあって経済が疲弊して4、5年先どうなるかわからなくなった。いま手を打てるものは打っていかないと」と話している。記事はこれを引用し、「寿都は過疎の町だ。(中略)交付金や補助金への依存度が高く、財政難の町にとって2年間の文献調査に応じるだけで入る最大20億円の交付金は大きな魅力だ」と続け、町の難儀を強調している。

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コロナ禍に商機をつかむ経営者や京都の老舗を取り上げたポスト、朝日

 自転車に小荷物を乗せて、勢いよく走る宅配サービスをどこでもよく見掛ける。コロナ禍で飲食業界が不振の中、急拡大する地域を巡る宅配の配達員たちだ。週刊ポスト10月2日号は「コロナ禍で空前の急成長!『宅配サービスはまだまだ伸びる』」と題し、しのぎを削る企業の一つ「出前館」の中村利江会長(55)にインタビューし成功の因を聞き出している。

 「デリバリーの配達スタッフも、コロナ前は1500人ぐらいでしたが、直近では4000人を超えるまでになっています。/出前館の加盟店数は7月に3万店を突破しました。この1年間で1万店以上増えたことになります。(中略)毎月、前年比150%以上の伸び率をキープしています」と中村会長。

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「安楽死問題」について結論を出せないで、両論併記に終わった新潮

 全身の筋肉が動かなくなる神経難病ALS(筋萎縮性側索硬化症)の女性が、薬物投与による「安楽死」を遂げ、医者2人が嘱託殺人罪で逮捕される事件が起こった。

 週刊新潮8月27日号の連載「医の中の蛙」で、医師の里見清一氏は「この医者二人には尋常でないところがあり、マスメディアはその『異常さ』を糾弾するのだが、本題の安楽死についてはまともに触れていない」とし、「『そんな医者』に頼ってまで死にたかったこの女性の希望は叶えられるべきなのか」と問うている。当然の疑問だろう。

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医療現場の不具合はコロナ禍前の態勢に問題ありとする現代・文春

 コロナ禍の中、医療関係者のふんばりについては評価されているが、ここにきて医療現場から不協和音が聞こえてくる。週刊現代7月25日「コロナ患者受け入れで病院崩壊/女子医大の看護師400人はこうして大量退職した」がすさまじい。同病院勤務の看護師らが続々と退職している。

 そのきっかけは、コロナによる患者数減などで大幅に収支が悪化したとして、経営陣が持ち出した夏のボーナスゼロの提案。これに対し、看護師らの加入する組合には悲痛な声が寄せられた。<ボーナスは1円も支給なし。説明も紙切れ一枚。到底納得できない><どこまで頑張る職員を侮辱し痛めつければ気が済むのですか?>。

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アフターコロナ「地方へ移住希望相次ぐ」との週刊朝日の記事は本当か

 週刊朝日7月3日号に「見直そう!アフターコロナの人生計画 お金や仕事より大切なもの 地方への移住希望相次ぐ」という記事が出ている。

 都内の大学講師で50歳女性の趣味はいわゆる爆買い。それがコロナ禍で、必需品を買い足す以外、自宅にこもる生活が続いた。従来の生活を振り返り「今思えば、仕事のストレスを全てお金で紛らわせていました。お金があることで、かえって理性のタガが外れた状態になっていたのかなと思います」

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若手大学人の研究環境の悪化を語り、「海外雄飛」を勧める鹿島茂氏

 フランス文学者で明治大学国際日本学部教授だった鹿島茂氏が週刊文春6月4日号「私の読書日記 海外雄飛のすすめ」で、若手大学教員や研究者の苦況について書いている。

 今年3月31日をもって42年続けた大学教員生活に終止符を打った鹿島氏。「つくづく思うのは日本アカデミズムに未来はないということ。若い研究者はほんとうに可哀想だ。いっそ、海外で就職することを真剣に考えた方がいい」と。

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日本人の営為や習慣が感染死亡者数を抑えていると指摘する週刊現代

 連休期間と連休後の週刊誌は盛りだくさん、思い付くまま挙げてみたい。アエラ5月18日号「BCGとコロナ 高まる相関性」で阪大免疫学フロンティア研究センター招聘(しょうへい)教授の宮坂昌之さんが「結核の予防接種BCGが、新型コロナに対する抵抗力を高めている」と力説。

 宮坂教授の調査によると、5月7日現在、人口100万人当たりの死者数は、BCGの集団接種を行わない米国が227人、イタリアが490人。過去に接種していたフランスは396人、スペインは553人。一方、接種している中国は3・2人、韓国が5・0人、日本は4・4人、台湾は0・3人。

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遺伝子操作の是非を問う執筆・報道姿勢が常に必要な科学関連記事

 人々の科学技術への関心が高まり、新聞に科学・科学技術の記事が欠かせなくなった。読売や日経は毎日曜日、全面を使って(下4段広告)、競うように最新の話題を載せている。読売19日付サイエンスReportには「DNA解析 絶滅人類復元」の見出しで、絶滅した人類「デニソワ人」が発見された経緯が出ている。

 2000年代初め、ロシアのシベリア地区で見つかった小さな指先の骨と数個の臼歯(きゅうし)が、地球上には存在しないデニソワ人の化石の全て。独マックス・プランク進化人類学研究所のスバンテ・ペーボ教授らは、これを手掛かりに、「デニソワ人の核DNAの塩基配列を約30回も繰り返し読んで調べた」。そして12年に公開したそのゲノム情報を分析し「現生人類の祖先とデニソワ人が分岐した年代を81・2万~79・3万年前」と特定したという。

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新型コロナは中国の進出著しいアフリカで爆発すると楡周平さん警告

 新型コロナウイルス感染拡大関連で、興味ある3本の記事を取り上げておきたい。一つは作家・楡周平さんの「『東京五輪』は来年も開催できない!」(週刊新潮4月9日号)という寄稿記事。「(今後)感染が広がると見られているのが、アフリカ、東南アジア、中東、南米など、いわゆる『途上国』」で、「とりわけ注視すべきはアフリカ」と楡さんは見る。

 「中国はアフリカの資源に目を付け、莫大な資金を投下し、人もたくさん散らばらせている。それを考えれば、新型コロナが爆発しないワケがない。今後、広がっていくであろう感染が、果たしてわずか『1年』で終息しているのか。また、終息したとして、オリンピックに選手を送り出せるほどの国情に回復しているのか。考えれば考えるほど、『完全な形での五輪』は困難に思える」と。

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