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遠藤 哲也
遠藤 哲也
元日朝国交正常化交渉日本政府代表
小泉 太郎
小泉 太郎
北朝鮮関連ブロガー
高永喆
高永喆
拓殖大学客員研究員
宮塚 利雄
宮塚 利雄
北朝鮮専門家
宋大晟
宋大晟
元世宗研究所所長
上田 勇実
上田 勇実
韓国北朝鮮問題

岩崎 哲 rss (韓半島)

ライター一覧
岩崎 哲

昭和31年(1956年)、群馬県生まれ。日本大学法学部卒業。政治部、ソウル特派員、ニューヨーク特派員、外報部長などを経て、現在、デジタルメディア編集長、編集委員。国益ネット放送局パトリオットTVディレクター。

常軌逸した森叩きに違和感示し思考放棄の後任選びを叱責した新潮

 いつの間にか「女性蔑視(べっし)」発言問題が、単なる個人攻撃に変わって、それがなかなか収まらないことに“おかしさ”を感じている人は少なくないだろう。森喜朗前五輪組織委員会会長のことだ。

 「女性がいると会議が長くなる」の一言が瞬く間に世界中に広がり、森さんは大役を辞するまでになった。当初、国際オリンピック委員会(IOC)も森さんの謝罪で幕を引きたかったようだが、「日本大嫌い」の米紙ニューヨーク・タイムズと、「日本より中国大好き」のドイツの駐日大使が「それはならじ」と音頭を取って世界中に火を点(つ)けた。その“お手柄”で会長交代とその後のドタバタ劇になったのである。

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安哲秀氏とは何者か

 韓国で選挙のたびに姿を現す人物がいる。安哲秀(アンチョルス)氏(58)だ。元ソウル大教授でベンチャー企業の創業者でもあり、過去2回大統領選に出馬したこともある。現在は国会議員ではないが、野党「国民の党」(国会議席3)の代表を務める。  韓国は来年3月に大統領選を迎える。その前哨戦ともいえるソウルと釜山の市長選が4月に予定されており、安哲秀氏はソウル市長に立候補を表明。またぞろ政治の表舞台に出てきた。

 若者に絶大な人気があり、保守と進歩(左派)、地域対立の枠外で独自の立ち位置を占めて、最近の世論調査では20%の支持率でトップを走っている。だが、慶尚道と全羅道の地域感情、保守と左派の思想対立といった韓国政治に流れる二者対立構図に馴(な)らされた目からは、人気ばかりが先行していて、安氏の正体が見えづらい。

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朴槿恵氏、慰安婦合意の内幕

 朝鮮日報社が出す総合月刊誌月刊朝鮮(2月号)が2015年の日韓慰安婦合意に至る朴槿恵(パククネ)政権(当時)の対日戦略を記した資料を入手した。朴大統領は徹底的に安倍晋三首相(同)を責めることによって、交渉の場に引き出し、合意をつくろうとしたことが初めて明らかになった。

 この「対外秘文書」によれば、朴大統領は13年就任当初、「政府機関に元慰安婦らがどんな方式の問題解決を望むのかについて把握せよ」と指示を出したとしている。

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読者に「情報提供」という名目で“タレこみ”を求める文春の危うさ

 週刊文春WEBに「文春リークス」というページがある。「あなたの目の前で起きた事件を募集!」とあり、読者に情報提供を促すものだ。「例えば、ブラック企業の内情から、有名人に関する疑惑、事件や事故、自然災害まで、『記事のネタ』となる情報をお寄せください。『いつ、どこで、誰が、何をした』というように、なるべく具体的な内容を記述してください」(同サイト)と“タレこみ”を求めているのだ。

 既にテレビ局や新聞社も同じようなことをしているが、ジャーナリズムがこうも露骨に“素人”に「記事のネタ」を求める時代になったのかと、少し暗澹(あんたん)たる思いが湧いてくる。もちろん、ニュースはジャーナリストだけのものではないが、以前は記者が自身の情報網を駆使して“ネタ”を得てきた。それが「情報提供」というと聞こえはいいが、要するに「告げ口」「告発」を奨励しているわけだ。まかり間違えば、これによって地位や職を失ったり、逮捕・訴追の対象になる人が出てくる場合もあり、メディアが人を陥れようという悪意のお先棒を担がされ“冤罪(えんざい)”を生む危険性も十分にある。

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新型コロナウイルスのワクチン接種、リスク判断を読者に投げたアエラ

 日本は病床数が多く、半面、欧米に比べて感染者数は桁違いに少ない。なのに「医療崩壊」が叫ばれている。何が問題なのか。週刊現代(1月23日号)がズバリ切り込んだ。「医療崩壊のウソと現実」の記事である。

 結論から言えば、「儲(もう)からないから」だ。日本では8割が民間病院で、政府や知事は彼らに指示する権限はない。病床は「余っている」という。だが、新型コロナウイルス感染の重症者を受け入れれば、専門医は限られる中、人員は取られ、ベッドは占められる。設備も拡充し、しかも他施設と隔離しなければならない、等々で、「診療報酬」の入る他の患者受け入れより格段に“割が合わない”のだ。

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有権者になる韓国「Z世代」

 この欄で韓国の世代論を幾つか取り上げたが、何かにつけ流行や世界の流れに敏感で行動が早い韓国で、今や「Z世代」が論じられている。新東亜(1月号)で『Z世代はそんなのではなく』の著者・高スンヨン氏が書いている。

 高氏が示すZ世代の“定義”。▽ネットでつながるモバイルネイティブ▽気候変動からBLM(ブラック・ライブズ・マター)デモ支援に至るまで、世界あちこちに一声で共に動く▽好みと関心により緩く連結される、▽多様な国籍や人種、性アイデンティティーを自然に受け入れる▽“公正性”と“真正性”を重要視する▽進歩か保守かの伝統的な二分法と対決様相に関心がない―などを挙げる。

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李明博・朴槿恵「赦免」論の背景

 韓国の朴槿恵(パククネ)前大統領の3年9カ月にわたる裁判が終結した。「国政壟断(ろうだん)」で朴被告は懲役15年と罰金180億ウォン、他の容疑で懲役5年を言い渡された。69歳の前大統領はこれから20年も監獄で過ごさなければならない。

 同じく訴追された李明博(イミョンバク)元大統領(79)は昨年10月に懲役17年、罰金130億ウォンが確定して服役中である。

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新型コロナ第3波、行動制限ではなく医療体制の拡充を訴える新潮

 新型コロナウイルス感染の第3波が来ている。政府は1都3県(東京、神奈川、埼玉、千葉)に緊急事態宣言を出した。大阪、京都、兵庫の3府県も宣言を出すよう政府に要請、愛知県も要請を検討している。

 宣言の内容は「行動・移動の制限」だ。飲食店が感染原因だとみて、午後8時には店を閉めろと言い、従わなければ店名を公表するとしている。だが、飲食店の営業時間短縮で行動制限ができるのか、はなはだ疑問だ。もちろん、7割のテレワーク化、県をまたぐ移動の自粛、なども同時に要請はしているが、人の移動がこれで減った感じはしない。

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眞子殿下と小室圭さんの結婚問題で最後の抵抗を試みる新潮・文春

 今年の締めくくりは週刊新潮(12月31日・1月7日号)と週刊文春(同)が揃(そろ)って取り上げた「国民的関心事」(新潮)である秋篠宮家の長女・眞子殿下と小室圭さんの結婚問題だ。共にトップ記事である。

 12月10日、西村泰彦宮内庁長官が会見で異例の発言を行った。「責任を果たすべき方が果たしていただくことが重要」。誰のことか。長官は3人を挙げた。「小室さんの弁護士、そして小室さんご本人とお母様」である。

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中高年の“懺悔”特集のような週刊現代、物足りぬ共産圏礼賛報道の検証

 週刊誌が中高年の、もっといえば団塊の世代の読み物に特化していることは何度も取り上げたが、12月12・19日号の週刊現代は記事のどれもこれもが中高年に向けたものとなっており、大袈裟(おおげさ)でなく目を見張ってしまった。

 老後、財産、相続、夫婦、介護を特集した「夫婦で幸せになるための『最後の総力戦』」の記事は定番で、手を変え品を変え繰り返し特集される。だが40代いや50代でさえ、まだ関心を抱かない話題ばかり。最初から若い読者は眼中にない。そのターゲットの絞り込みっぷりがむしろ潔くもある。

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秋美愛(チュミエ)法相のゴリ押し劇 

 月刊中央(12月号)は「政治と検察の“終末対決”」の記事を載せた。韓国政府与党の閣僚やスタッフが絡む事件を捜査する検察を、政権側が力でねじ伏せようとしている。その先頭に立つのは秋美愛(チュミエ)法相、一方の旗頭は尹錫悦(ユンソンヨル)検察総長である。韓国政界ではこの話で持ち切りだ。

 秋法相はこれまでのやり方を見る限り剛腕そのものである。政権の不祥事を容赦なく追及してくる検察に対して、指揮権を無視して捜査に干渉し、さらに言うことを聞かなければ「大虐殺」と言われる報復人事まで断行した。

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政治アイドルを崇拝する部族主義-韓国

 韓国の文在寅(ムンジェイン)大統領には“鉄板支持層”が付いている。「97世代」というのだそうだ。「1990年代に学生で、1970年代生まれ」の意味だ。現時点で言えば「40代」、あるいは単に「70年代生まれ」と言えばいいものをわざわざ「97世代」という。

 生まれた年代に学生時代の年代を合わせて使うのは、韓国政治に果たす大学、学生の役割が大きく、そこに政治文化や思想的背景があり、時代をつくっているからだ。日本でも「団塊の世代」「全共闘世代」等々の括(くく)りで理解される時代と世代の傾向がある。

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トランプ逆転のシナリオを解説、コロナへの冷静な対処呼び掛ける新潮

 米大統領選は民主党のバイデン候補が「勝利宣言」をしたものの、まだ決着は付いていない。トランプ大統領は票の数え直しを要求し、その結果、青(バイデン氏)が赤(トランプ大統領)に転じた州もあるはずなのに、米メディアはこれといって報道せず、モヤっとした感じが続く。他国のこととはいえ落ち着きが悪くてしようがない。

 いったい米大統領選挙は今後、どういう手続きが待っているのか。週刊新潮(11月19日号)が特集で伝えている。「『トランプ大逆転』がまだある最終シナリオ」だ。「アメリカ政治に詳しい成蹊大学の西山隆行教授」が同誌に解説する。

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朝鮮時代に退行する韓国

 最近、韓国の作家・趙(チョ)廷来(ジョンネ)が「日本に留学した者は民族反逆者だ」と発言して物議を醸している。趙は植民地解放から韓国動乱後までの時期を描いた長編小説『太白山脈』で知られる作家だ。

 こうした発言が出てくるような最近の韓国の反日風潮に対して李康浩(イガンホ)韓国国家戦略フォーラム研究委員が月刊朝鮮(11月号)で「朝鮮時代へ退行する韓国」を書いて警鐘を鳴らした。

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社会各層に浸透して空論で大衆を扇動

 先月の本稿(10月17日付)で「青瓦台(韓国大統領府)の半数が運動圏出身」で「従北親中反日離米」政策を進めているが、そうはいっても、彼らが「北朝鮮の工作員」であり「北の意を体して『南朝鮮』革命を行おうとしている」というのは極端な見方で、何より韓国ではいまだに「革命」は起こっておらず、北朝鮮による統一も実現していない、という趣旨の記事を挙げた。

 さらに「56世代」と言われ、1980年代に北朝鮮の「主体思想」の影響を受け大学で左派運動を展開した彼ら「運動圏」にも「既得権意識」や「権威主義」があって、左派運動とはいえ、朝鮮の歴史的文化的権威主義の枠内にあるとも指摘した。

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定年延長をめぐる諸問題を特集するも地域への視点を欠いたポスト

 週刊誌が中高年の読み物になって久しい。何を当たり前のことを言っているのだと言われそうだが、改めて、特集内容を見てみると、その感を強くする。特に読者ターゲットが「団塊の世代」周辺に定められているのが分かる。

 週刊ポスト(11月6・13日号)が「大特集『生涯現役』これが現実」を組んでいて目を引いた。特集冒頭の記事「定年崩壊、ならばいつまで働くべきか」とある。キオスクで思わず手に取った60すぎのご同輩も多いのではないだろうか。

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日本の研究環境の貧困・疲弊・危機を指摘し分析したNW日本版と新潮

 ニューズウィーク日本版(10月20日号)が「日本からノーベル賞受賞者が消える日」を特集している。折しも今年の日本人受賞者は一人もいなかった。これまでの日本人「受賞者は(中略)日本の研究環境の貧困と疲弊を嘆き、将来日本人受賞者がいなくなると警鐘を鳴ら」していたが、それが現実化しつつあるようだ。

 同誌が問題の入り口として挙げるのが「論文不正」の多さだ。サイエンス、ネイチャーといった世界的科学誌への論文投稿で不正が指摘され撤回される提出者の上位に日本人が多いという。

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菅政権が気になる韓国

 菅義偉官房長官(当時)が9月12日、日本記者クラブでの自民党総裁選討論会で外交問題を聞かれ、「私なりの外交スタンスがあり、それを貫徹していきたい」と述べて、米国や中国を挙げたが、「韓国」には一言の言及もなかった。

 韓国メディアは色めき立って報じた。韓国が「無視された」と感じたからだ。だが、半分は彼らも予想していたことだった。「安倍政治を継承する」という触れ込みだったし、「外交より内政重視」になるだろうと見ていたからだ。

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昔ながらの権威主義と既得権意識 北の主体思想を真似た文政権

 韓国人「日本へ行くって?、放射能は大丈夫か?」

 日本人「はあ?」

 日本人「北朝鮮のミサイルが飛んでこないか?」

 韓国人「そんなわけない」

 両国に横たわっている誤解と偏見とは突き詰めていけばこの程度のものだ。無知に起因するものが多い。対話交流のないところで、とんでもない化け物を育てる。

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国民を「うつ」に追いやるコロナ禍の状況改善を菅首相に求めた新潮

 芸能人の自死が相次いだ。コロナ禍で仕事(収入)が減る、人と会わない、孤立化など、さまざまなストレスを抱え、それらが積もり積もって極端な選択をした、と分析されている。一般人とて同様だ。自分は大丈夫と思っていても、知らないうちに内側にストレスを溜(た)め込んで、自分で処理できない段階に近づいても、気付かない人が多いのではないだろうか。

 週刊新潮(10月8日号)が「竹内結子と三浦春馬」の特集を載せており、これに関連記事「自殺急増『コロナ鬱』の早期発見法と防ぎ方」が続いていて、ページを繰(めく)る手が止まった。

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菅新首相に最初からケンカ腰の文春、コロナの扱い引き下げを迫る新潮

 新政権発足後の100日間を「蜜月期間」といい、メディアも政権への批判や性急な評価を避ける。この“紳士協定”を反映してか、菅義偉新首相への評価も高く、矢継ぎ早に発する方針や指示が好意的に取り上げらている。

 そんな中、初っ端からケンカ腰なのが週刊文春(9月24日号)である。「親密企業がGoToイート受注」の記事だ。総裁選出馬の頃から、菅氏攻撃を始めていた同誌にとって「蜜月」も何もありはしない。政治家と企業はくっついて悪さをするもの、という前提で粗(あら)探しの目で見れば、何でも怪しく見えてくる。

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「不動産問題」が命取りに

 韓国の文在寅大統領支持層は約30%と言われている。この周りに学生時代に左派思想の洗礼を受けた「86世代」(1980年代学生で60年代生まれ)が取り囲み、半分を超える支持率を保っていた。

 それがこのところ「不支持」が「支持」を上回るようになってきている。進まない南北関係、米中対立の狭間(はざま)で腰の定まらない外交、悪化するばかりの対日関係、これらも不支持の要因だろうが、決定的ではない。国民の気持ちを変えたのは「不動産問題」という内政問題だった。

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「不適応・差別」「郷愁」で再入北 脱北者が“地獄”に戻る理由

 命を懸けて北朝鮮を脱出し、韓国にたどり着き、ようやく定着したのに、北朝鮮に戻ってしまう人がいる。韓国統一部によれば「2012年以降、再入北した脱北者は28人」だ。しかし月刊朝鮮(9月号)は「実際にははるかに多いと推定される」という。同誌が「彼らが“地獄”を選んだ理由」の記事を載せている。

 7月に一人の脱北者が北に帰った。江華島桐島近海の漢江河口を泳ぎ渡って行ったという。来た時と同じルートだそうだ。この再入北をきっかけに韓国では脱北者問題に関心が集まった。

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