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遠藤 哲也
遠藤 哲也
元日朝国交正常化交渉日本政府代表
小泉 太郎
小泉 太郎
北朝鮮関連ブロガー
高永喆
高永喆
拓殖大学客員研究員
宮塚 利雄
宮塚 利雄
北朝鮮専門家
宋大晟
宋大晟
元世宗研究所所長
上田 勇実
上田 勇実
韓国北朝鮮問題

岩崎 哲 rss (韓半島)

ライター一覧
岩崎 哲

昭和31年(1956年)、群馬県生まれ。日本大学法学部卒業。政治部、ソウル特派員、ニューヨーク特派員、外報部長などを経て、現在、デジタルメディア編集長、編集委員。国益ネット放送局パトリオットTVディレクター。

防衛相の唐突な「イージス・アショア」導入撤回発表の背景に迫った文春

 ミサイル防衛システム「イージス・アショア」導入が事実上「白紙撤回」された。この決定の背後には「重大な疑義」があると週刊文春(7月2日号)が報じている。

 6月15日の河野太郎防衛相の発表はいかにも唐突の印象を免れなかった。しかし、総額4500億円にも上る買い物で、品書きと性能が違うのであれば、いかに土壇場であれ買い物をやめるのは賢明な判断だ。

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「退陣勧告」受ける安倍氏、「学歴詐称」に決着の小池氏を報じたポスト

 新型コロナウイルス感染症対策をめぐり、安倍首相は叩(たた)かれっぱなしである。感染者数・死亡者数は欧米各国から比べても桁違いに低く、海外メディアからは「奇妙な成功」とやや斜めであれ、一応の評価を受けている。「空前絶後の規模、世界最大の対策」を盛り込んだ補正予算も組んだ。しかし、国内では全く評判が良くない。

 週刊ポスト(6月26日号)は「反響囂々(ごうごう)『さよなら安倍総理』第2弾」を載せた。とにかく「言葉は常に空虚で国民には響かない」「役人の作文を棒読みする」「口から出る中身のない虚ろな言葉を『嘘』という」と散々な言われようなのだ。

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“親文”の悪質リプライヤー

 日本で22歳の女子プロレスラーがネット上の悪口・批判を苦に自殺した。これを機にインターネット交流サイト(SNS)で匿名の陰に隠れて行われる悪質な書き込みが社会問題となっている。この分野で“先進国”である韓国では、ネットでの批判で多くの芸能人が自ら命を絶ってきた。

 人を罵(ののし)ることにおいて、日本語は韓国語の敵ではない。言葉で闘ってきた民族だけあって、単語数も表現も桁違いに多いのである。そしてその“豊かな”罵詈(ばり)雑言が今、元慰安婦の李容洙さんに向けられている。92歳の老婆だ。

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元慰安婦運動の欺瞞 日本攻撃運動にすり替え

 韓国で「慰安婦問題」に激震が走っている。元慰安婦の李容洙(イヨンス)さんが活動家集団の「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯」(正義連、元の「韓国挺身隊問題対策協議会」=挺対協)と尹美香(ユンミヒャン)元代表を批判したのだ。ほとんどの韓国人が元慰安婦とこれら団体の関係が実際はどうなっているかは知らず、正義連の政治目的である「日本非難キャンペーン」に巻き込まれていた。それが、李さんの告発で運動の本質が暴かれ、ようやくその実態にメスが入れられようとしている。

 朝鮮日報社が出す総合月刊誌月刊朝鮮(6月号)に「挺対協の“対日闘争”過程で“周辺人”となった“慰安婦被害者”たち」の記事が載った。同誌の記者が一つの論文に注目して書いた記事だ。その論文というのが「2004年7月に女性学者・金貞蘭(キムジョンナン)氏が博士論文として提出した『日本軍“慰安婦”運動の展開と問題認識に関する研究:挺対協の活動を中心として」というもの。

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日本のコロナ対策の“奇妙な成功”の「ファクターX」を追った新潮

 世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は、「日本は成功例だ」と新型コロナウイルス感染症対策を評価した。首をかしげる人は多いと思う。何が成功しているのかと。特にメディアは安倍政府の対策の一つ一つにケチを付け、あたかも日本政府のコロナ対策は失敗しているかのような報道ぶりだったから、なおさらそうだ。これを海外から見れば、まさに「ミラクル」と映る。

 これは以前にも指摘したことだが、海外メディアの多くが現地報道を引用したり参考にして報じる。日本メディアのほとんどが「安倍批判」をしている状況だから、おのずとコロナ対策にも批判的になる。ところが、圧倒的に感染者数、死亡者数が桁違いに少ないのを見れば、それが「奇妙な成功」であれ、対策は一応間違ってはいないことになる。しぶしぶながらも、認めざるを得ないのだ。日本メディアも野党も常日頃から、「政治は結果が全て」と言っているではないか。

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安倍政権のコロナ対策を批判する一方で中国の動きに警戒を促す文春

 コロナ対策で安倍バッシング、検察庁法改正で安倍バッシング、憲法改正で安倍バッシング、何が何でもバッシングだ。今や週刊誌でまともに安倍政権を評価しようというところはないのか。

 コロナだが、日本は世界的に見て新型コロナウイルス感染での死者数が圧倒的に少ない(17日付本欄参照)。数字を見れば防疫で成功した国として認められる資格は十分にある。「世界をリードするK防疫」と自画自賛しながら、緩めた途端クラブでクラスターが発生する国とは違う。

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中国人留学生の警告

 韓国で学ぶ外国人留学生の約半数は中国人が占め7万人弱。留学動機に国内進学の困難や“箔(はく)付け”が多い中で、共通しているのは自由な学問風土を求めて中国を出て来ることだ。

 月刊誌新東亜(5月号)が「中国の留学生メール」で彼らの本音を載せていて興味深い。自由世界に出て来て、中国がいかに思想的に統制され、偏った教育をしているかを実感したという。ここまでは予測できることだが、そんな彼らの解放感を閉ざしてしまうようなことがあるのはあまり知られていない。「留学生を監視する留学生」がいることだ。

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光州事件の真実 「民主化運動」だけとは言えず

 5月18日は1980年のいわゆる「光州事件」から40年である。前年79年の全斗煥(チョンドゥハン)将軍による「粛軍クーデター」と金大中(キムデジュン)氏ら逮捕に抗議する学生・市民が軍の武器庫を破って武装し全羅南道(チョルラナムド)道庁に立てこもり、鎮圧に投入された戒厳軍と銃撃戦を繰り広げて多数の犠牲者を出した。

 後の政権らはこの事件を“総括”して報告書をまとめたが、解釈の主体によって事件の性格も犠牲者の数もまちまちだ。40年が経過しながら、いまだに“真相”が全て明らかになっていない。それほど闇に伏され、葬られた事件だった。

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映画、音楽、文学などで世界に進出する韓流の最新事情を探った文春

 毎週、コロナ騒動が週刊誌を埋めている。確かに緊要な問題であり、日々状況は変化しているのだから、追い続けることには十分意味がある。しかし、コロナ疲れしている読者にしてみれば、胃もたれするほど「食傷気味」だ。

 この週も各誌はコロナ特集を組んでいる。だが、その中でひときわ目を引いたのが週刊文春(5月7・14日号)の「大特集!ほんとうの韓国」である。

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全国緊急事態宣言で「テレワーク待ったなし」を特集したアエラ

 新型コロナウイルス感染者数の増大に伴い、緊急事態宣言が全国に拡大された。否応なく、誰もが不要不急の外出を控え、時差通勤を心掛け、テレワークすることが求められるようになった。

 対面文化の日本には馴染(なじ)まないと言われているテレワークだが、もはや使いこなすしかない。アエラ(4月20日号)が「テレワーク待ったなし」の記事を載せた。

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韓国 精度に難ある世論調査

 世論調査は実施業者によって出てくる数字が著しく違うことがある。違いの原因はサンプル集団の偏りがほとんどだ。しかし、その結果が人生を大きく左右するとなれば、正確性が問われる。

 韓国は総選挙を迎え、党内候補者選定過程で世論調査が頻繁に利用されるが、そこで信頼性問題が浮上してきている。新東亜4月号が、党内の候補者選びで「不服事例が続出している」と伝えている。その原因が世論調査なのだ。

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文大統領の親衛隊「文派」

 韓国で昨年、文在寅大統領が最側近・曺国(チョグク)の法務長官任命を強行したところ、数々の疑惑が明るみに出て、彼を辞めさせざるを得なくなった。これを切っ掛けに、文在寅支持層にひびが入り、離反する有力者も出てきた、ということを3月の本欄で紹介した。

 韓国の政治ではいったん社会的政治的に葬られたとしても、捲土(けんど)重来、たとえ死刑判決を受けようと、しぶとく復活してくる光景を過去何度も見せられてきた。3度の死地をくぐり抜けた金大中(キムデジュン)元大統領を筆頭に、首相クラス、有力政治家が死刑を含む有罪判決を受けながら、ある時は日本に“亡命”し、ある時は“病気治療”の名目で米国に逃避し、ほとぼりが冷めると、政界に復帰して、大統領にまで上り詰める、ということが可能な国が韓国だ。

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小池都知事は新型コロナを再選に利用していると指摘する新潮・文春

 今回もまた新型コロナウイルスの話題が続く。今や、2週間前の“花見の緩み”から感染者数が爆発的に増えるかどうか、また、その結果を受けて、緊急事態が宣言されるかどうかが焦点となっている。

 日本医師会は宣言を出すべきだと政府に迫るが、「今はその段階ではない」と安倍政権は慎重な態度を崩さない。しかし、仮に緊急事態宣言が出されたらロックダウン(都市封鎖)は断行されるのか、外出禁止や在宅ワークが増えるのか…、庶民としては、何もはっきり決まらない状態で、じわじわと迫る“何ものか”に身構える、もやっとした心理状態に置かれている。今こそ週刊誌の出番だ。

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テレビが煽る新型コロナ、冷静な情報載せ「普通」の生活呼び掛ける新潮

 新型コロナウイルスについて、連日の溢(あふ)れ返る報道を見ていれば、対処法も見通しも次第に明らかになっていく、はずだが、故意なのか、理解できないのか、テレビのワイドショーは相変わらず「政府の説明不足」とか「情報発信が足りない」と文句たらたら。これを見る視聴者も、実は新聞やネットで十分な情報を目にしていながら、「情報が足りていない」というテレビの声に誤導され、錯覚から目覚めることがない。一番、センセーショナルに煽(あお)る週刊誌ですら、今では新型コロナについて冷静な情報を載せているというのにだ。

 週刊新潮(3月26日号)が特集「『新型コロナ』との消耗戦」で、新型コロナは恐ろしいウイルスではないことを強調していた。「ジャーナリストの石高健次氏」による「『PCR検査』拡大で日本は韓国の二の舞」の記事で、「免疫学の権威、奥村康氏」が「新型コロナウイルスは、通常の季節性インフルエンザと比較すれば、そんなに恐くないかもしれません。だいたい1週間で抗体ができ、快方に向かう一般的なウイルス疾患のようです」と指摘している。

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文在寅政権の「1000日」

 韓国で文在寅政権が誕生して「1000日」が経過した。「かつて経験したことのない国をつくる」と国民に約束してから、ある意味本当に「経験したことがない」ことばかりが起こっている。

 月刊朝鮮(3月号)が「文在寅執権『1000日の記録』」の記事を載せた。文の公約とこれまでの実績を細かく見た、いわば成績表のようなものだ。メディアの使命が政権の監視だとすれば、意味のある記事と言える。

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文在寅政権の「岩盤支持層」にひび?

 新型コロナウイルスの災禍が世界中に広がっている。早期にその戦いの渦中に引きずり込まれた韓国でもいまだ収まる気配がない。にもかかわらず、文在寅政権は新型コロナ対策で「世界は韓国を模範とするだろう」と自画自賛だ。

 国民は呆(あき)れている。むしろこの無能な政府を弾劾せよと追及する。しかし、事態がこれほどなのに、文政権は一見したところビクともしていない。「岩盤支持層」があるからだ。何があっても文在寅を支持する思想的核心層がいるのだ。

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新型コロナウイルス報道で読み応えあるアエラと安倍批判ばかりの朝日

 新型コロナウイルスが猛威を振るっている。風評や偏見・差別も出てきている。これらは対象への無知と人間の心の弱さから生じるものだ。正しく知って冷静に対処する。そのためには正しい情報と知識が必要で、こんな時こそ、週刊誌は正しい対処方法を読者に伝え、政府や当局の対策を評価・批判すべきだ。

 同じ社が出している週刊誌が色合いの違う報じ方をしていて興味深い。週刊朝日(3月13日号)とアエラ(同9日号)である。

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新型コロナウイルスの「デマと真実」を検証し簡潔にまとめた朝日

 新型コロナウイルスで不安や混乱が増している。人混みや電車の中で咳(せき)やくしゃみをされると体が反応して思わず身をよじる。こんな時こそ、正確な情報の周知徹底が必要だ。メディアの役割がそこにある。

 週刊朝日(2月28日号)の特集「コロナデマと真実、徹底検証40問」がいい記事である。いたずらに不安を煽(あお)るでもなく、必要なこと、疑問に思うことを簡潔にまとめ、専門家のコメントで締めている。

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全面戦争断念した金委員長

 月刊朝鮮(2月号)が「特ダネ」として北朝鮮労働党委員長の金正恩が「吸収統一のための全面戦争を計画していた」と報じている。2015年のことだ。

 これは北朝鮮で幹部だった脱北者が南の情報当局の尋問で明らかにしたもので、この人物は日本円で約1200万円の「報奨金」をもらったという。歴代2番目に高額で、それだけこの脱北者がもたらした情報が高価値だったということだ。同誌は内部文書を入手し、関係者への取材を加えて「当時の状況を精密追跡」した。

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失敗した「非核化詐欺」劇 虫のいい北の要求、米は拒否

 昨年は1年を通して「最悪の日韓関係」ばかりに目が行き、朝鮮半島の全体情勢は意図的にそうされたのか、霞(かすみ)がかかったような状態だった。だが、そこでの最大課題は「北朝鮮の非核化」であることに依然変わりはない。

 韓国で文在寅政権が誕生(2017年5月)してから、首脳会談を含め、複数回の南北対話が行われ、数々の合意も成されたが、それで半島の情勢は安定し「非核化」が進展したのかといえば、そうではない。その状況に韓国メディアもようやく気付き、「この2年間」を検証する企画記事が月刊誌に出るようになった。

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日本文化が好きな韓国人を特集するも彼らの葛藤に触れぬNW日本版

 「国交正常化以降最悪」と言われる日韓関係。両国の間には政治、外交、経済、防衛などさまざまな分野で対立がある。韓国では「反日不買運動」が行われ、報道を見る限り、国を挙げて日本を否定、攻撃しているようにすら見える。

 そんな社会の空気の中で、あえて「私は日本の○○が好き」と公言する人々がいる。勇気の要ることだと思いがちだ。なぜなら、今の韓国では少しでも日本の肩を持つ発言をすれば「土着倭寇(わこう)」「親日派」のそしりを免れないからだ。

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SNSで過激なコメントを発信する中高年の「正論症候群」を分析した朝日

 週刊誌はますます“中高年専門誌”に近づいているようだ。週刊ポスト(1月31日号)が表紙に「今号から文字が大きく読みやすくなりました!」と打ち出した。これまで1段12文字だったものが11字詰めになって、その分、文字が大きくなり、読者に“やさしく”なっている。読者の視力にまで気を遣って購読をつなぎ止めようとの涙ぐましいまでの努力である。

 中身もほとんどが中高年向けの内容だ。「健康診断は嘘をつく」は“総力取材10ページ”の力作だし、「お金の手続き書き方完全マニュアル」では年金繰り上げ請求書、相続・自筆証書遺言、等々の書き方指南だ。「50歳からの筋トレ入門」や「美熟女が集う『性の溜まり場』最新事情」など、もはや20代30代読者は眼中にない。

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各誌「ゴーン逃亡劇」の真相を追究も多くはナゾのまま、続報に期待

 ゴーン逃亡劇、日本の司法がコケにされただけでなく、映画紛(まが)いの脱出で出国管理の穴までが大写しにされ、日本はとんだ赤っ恥をかいた。しかし、一方、これほど週刊誌と読者を興奮させる話題もないだろう。ナゾが多く、登場人物のヘマや復讐(ふくしゅう)、責任追及など、興味津々のポイントが満載だ。

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