■連載一覧
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
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  • 戦後70年 識者は語る
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  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
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  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
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  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
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  • 2015/12/11
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  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
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  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
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  • 2013/7/08
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  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
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  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
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  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • 韓国は孤児の輸出国

    韓国紙セゲイルボ・コラム「説往説来」

     時には偶然が運命を変える。米オレゴン州のユージーンに農夫の夫妻が住んでいた。ある晩秋、新聞に映画上映の広告が出ていた。夫妻は上映場所の会館に行ってわくわくしながら席に着いた。まもなく映画が始まると、夫妻はただただ驚いて肝を冷やした。飢えに苦しむ子供たちの惨状が画面を埋めていたからだ。韓国動乱で両親を失った孤児を支援するために制作されたドキュメンタリー映画だったのだ。

     映画が終わって自宅に帰る夫妻の足取りは鉛のように重かった。その日の夜はとても眠れず、翌日になっても農作業が手につかなかった。「地球の裏側で子供たちが死んでいるのに、自分だけ楽しく生きていいものだろうか。これが神のみ旨にかなうことか」と自問し続けた夫妻はついに答えを見いだした。

     農場の一部を売って翌年、太平洋を越えた。彼らは1955年に戦争孤児8人を養子にしたことから始まって、本格的に戦争孤児の養子縁組事業を始めた。ホルト児童福祉財団を立てた夫のハリー・ホルトと妻のバーサーの話だ。

     夫婦の善行のニュースはマスコミに取り上げられ、各国で韓国の戦争孤児を支援したいという養子縁組の問い合わせが相次いだ。こうして現在まで新しい家庭と縁組された孤児は約6万6000人に及ぶ。夫妻がこの世を去った後、二女のマリーは韓国に来て障害者たちの手足となり、彼女が養女にした娘のメリーもまた、息子3人を養子にした。夫妻の善行が美しい遺産として受け継がれているのだ。夫妻の韓国への愛は死んでも終わらなかった。「韓国に埋めてほしい」という遺言に従い、夫妻は京畿道一山のホルト福祉タウンで並んで永眠している。

     ホルト夫妻が活動を始めてから60年が過ぎた。この間、韓国は世界の経済強国となったが“孤児輸出国”の汚名はそのまま残っている。以前と比べ大幅に減少したが、今も年間数百人ずつ海外に出している。対象国も米国、豪州、フランス、デンマーク、スウェーデンなど多様だ。デンマークでは海外養子の半分は韓国人が占めるほどだ。顔を上げることすらはばかられる我々の自画像だ。

     「全ての子供は家庭を持つ権利がある」。ホルト財団が掲げるモットーだ。韓国社会がそんな当然の権利を守ってあげられずに海外に転嫁しているのは本当に恥ずかしいことだ。明後日は11回目の『養子縁組の日』だ。その日のドキュメントが上映されなければならないのは地球の裏側の国ではない。60年過ぎても汚辱の記録を繰り返す大韓民国の社会だ。

     (5月9日付)

    ※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。

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