■連載一覧
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
  • 2016/12/05
  • 2016/11/11
  • 2016/10/31
  • 2016/10/12
  • 2016/10/08
  • 2016 世界はどう動く-識者に聞く
  • 戦後70年 識者は語る
  • 2015 世界はどう動く-識者に聞く
  • 2014 世界はどう動く
  • 2016/1/04
  • 2015/8/09
  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
  • 2016/1/18
  • 2015/12/26
  • 2015/7/12
  • 2014/11/21
  • 2014/11/14
  • 2014/11/06
  • 2014/7/08
  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
  • 2016/9/21
  • 2016/8/17
  • 2016/7/26
  • 2016/6/03
  • 2016/5/31
  • 2016/5/19
  • 2016/3/22
  • 2015/11/18
  • 2015/10/14
  • 2015/9/07
  • 2014/3/31
  • 2014/2/14
  • 2013/4/18
  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
  • 2016/1/30
  • 2015/12/11
  • 2015/11/13
  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
  • 2016/9/17
  • 2016/9/02
  • 2016/8/22
  • 2016/8/04
  • 2016/7/12
  • 2016/6/30
  • 2016/5/23
  • 2016/4/25
  • 2016/4/04
  • 2015/10/08
  • 2015/8/06
  • 2014/12/16
  • 2014/12/07
  • 2014/9/05
  • 2014/4/26
  • 激震・翁長県政 「オール沖縄」の凋落
  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
  • 2016/1/26
  • 2015/10/01
  • 2013/7/08
  • どう見る金正恩体制 日韓専門家対談
  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
  • 張成沢氏失脚 北で何が起きたか
  • 2016/8/24
  • 2016/7/20
  • 2016/5/10
  • 2016/4/29
  • 2016/4/15
  • 2015/6/22
  • 2015/5/11
  • 2015/2/05
  • 2013/12/10
  • 待ったなし地球温暖化対策
  • 環境先進国フランスの挑戦
  • 迫る気候変動の脅威 どうする大災害への備え
  • 2016/1/02
  • 2015/10/07
  • 2015/9/21
  • オバマのLGBT外交 米国と途上国の「文化戦争」
  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
  • オバマ外交と次期米大統領の課題
  • 2016年米大統領選まで1年
  • 再考 オバマの世界観
  • オバマの対宗教戦争・第1部
  • オバマの対宗教戦争・第2部
  • 2016/9/26
  • 2016/8/06
  • 2016/6/14
  • 2015/11/08
  • 2015/7/06
  • 2013/8/05
  • 2013/9/30
  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • 安東 幹
    安東 幹
    共産党問題
    古川 光輝
    古川 光輝
    保守国際派
    細川 珠生
    細川 珠生
    政治評論家
    井上 政典
    井上 政典
    歴史ナビゲーター
    伊勢 雅臣
    伊勢 雅臣
    「国際派日本人養成講座」編集長
    河添 恵子
    河添 恵子
    ノンフィクション作家
    宮本 惇夫
    宮本 惇夫
    企業・経営
    尾関 通允
    尾関 通允
    経済ジャーナリスト
    中村 仁
    中村 仁
    元全国紙経済記者
    高橋 克明
    高橋 克明
    「ニューヨーク BIZ」CEO 兼 発行人

    「ブルキニ」は最高の皮膚がん防止

     ウィーンのホーフブルク宮殿で先月31日から今月3日まで、第16回国際皮膚腫瘍学会(WCCS)/第12回欧州皮膚腫瘍学会(EADO)が開催中だが、そこで専門医からイスラム教徒の女性用水着「ブルキニ」は皮膚がん防止で最良の方法だという声が聞かれるという(「ブルキニ」とは、イスラム教徒の女性の水着で、ブルカとビキニの造語)。

    ブルキニ

    「ブルキニ」を着る女性(ウィキぺディアから)

     若い女性は海水浴では紫外線防止クリームをつけるが、皮膚専門医は、「理想的な手段ではない」という。ドイツの皮膚専門医の研究によると、「太陽線など紫外線(UV)保護を使用したとしてもメラノーマ(悪性黒色腫)の潜在的な危険性は変わらない。紫外線を防ぐ衣服の着用こそベストだ」という。そこで紫外線対策でベストのドレスとして「ブルキニ」が出てきたわけだ。

     EADOのクラウス・ガルべ(Claus Garbe)会長は、「アンチ皮膚がんの衣服を着用すれば、2050年以降は皮膚がんの増加トレンドは逆行するだろう」と考えている。ちなみに、「ブルキニ」はもともとオーストラリア女性が考え出したものだ。「ブルキニ」の50%は今日、イスラム教徒以外の女性が着用しているという。オーストラリアは久しく皮膚病が多い国だ。

     ガルべ会長によると、メラノーマも悪性白色腫も大部分が紫外線の影響が大きい。フロンガスによるオゾン層破壊が進み、太陽からの紫外線の量が増加し、その結果、皮膚がんが増加している。

     メラノーマの場合、1950年には10万人のうち1件の発生率だったが、1970年代には3件、1990年代8件、2010年25件、2030年には43件に増えると予想されている。悪性白色腫皮膚がんの場合、1950年代、10万人につき発生率は5件だったが、2030年代には400件と急増が予想されている、といった具合だ。

     なお、フランスでは久しく「ブルキニ」論争が展開されてきたが、同国国務院が先月26日、同国南部のニース、カンヌなど有名観光地を含む約30の自治体が「公共秩序への挑発」としてブルキニ着用禁止条例を施行したことに対し、「個人の自由を著しく侵害する」として禁止条例の停止を命じたばかりだ。同国ではイスラム教徒団体や人権グループが自治体の禁止条例の撤回を要求してきた。

     フランス革命記念日の日(7月14日)、フランス南部ニースの市中心部のプロムナード・デ・ザングレの遊歩道付近でトラック突入テロ事件が発生した。チュニジア出身の31歳の犯人がトラックで群衆に向かって暴走し、85人が犠牲となった。それ以後、30以上の自治体は海岸でブルキニ着用を禁止した経緯がある。

     自治体は国務院の「ブルキニ禁止の撤回」要求にもかかわらず、その禁止令を維持する意向という。元大統領二コラ・サルコジ氏は先月30日、「憲法改正でブルキニ禁止を維持するべきだ」と要求、それに対し、ベルナール・カズヌーヴ内相は「アンチ・ブルキニ法は憲法違反だ」と拒否している。

     フランスでは「ブルキニ」論争はまだ続く気配だが、欧州皮膚腫瘍学会から「ブルキニ着用が皮膚がん対策で最良の方法」という想定外のエールが届いたことから、「ブルキニ」着用の見直し論が勢いを得るかもしれない。

     世界の男たちよ、紫外線から美しい女性、愛する妻を守るため「ブルキニ」の着用を勧めてみたらどうだろうか。

    (ウィーン在住)

    1

    コメント

    コメントの書き込み・表示するにはログインが必要です(承認制)。