■連載一覧
  • 2017衆院選 国難と選択
  • 北暴走 揺れる韓国
  • どう見る北の脅威
  • 新閣僚に聞く
  • 2017/10/16
  • 2017/9/21
  • 2017/9/19
  • 2017/9/07
  • 2016 世界はどう動く-識者に聞く
  • 戦後70年 識者は語る
  • 2015 世界はどう動く-識者に聞く
  • 2014 世界はどう動く
  • 2016/1/04
  • 2015/8/09
  • 2015/1/07
  • 2014/1/06
  • 香港・中国返還20年 「一国二制度」の前途
  • 台湾に吹いた蔡英文旋風
  • ルポ・政権交代の攻防 台湾総統選
  • 二極化する香港 識者インタビュー
  • 香港誌「前哨」編集長 劉達文氏に聞く
  • 「雨傘革命」下の香港 揺れる一国二制度の行方
  • 揺れる香港 各派リーダーに聞く
  • 香港の普選運動 親中派民間団体代表の見方
  • 2017/7/01
  • 2016/1/18
  • 2015/12/26
  • 2015/7/12
  • 2014/11/21
  • 2014/11/14
  • 2014/11/06
  • 2014/7/08
  • 南シナ海 強まる中国支配 安保専門家に聞く
  • ドゥテルテ大統領就任から3カ月 どこへ向かう比政権
  • 香港「自治」の行方 識者に聞く
  • 中華圏に浸透する同性婚
  • 中台関係の行方
  • 日米同盟と台湾 海洋安全保障の展望
  • 蔡英文時代の台湾 本土派路線のビジョンと課題
  • ASEANの夜明け アジアハイウエー7000キロルポ
  • 緊張 南シナ海
  • 中央アジア胎動 中国「新シルクロード」と日本の戦略
  • “政熱経熱”の中韓
  • 新QDRと米中軍事バランス
  • 新グレートゲーム・幻想だった中国の平和的台頭
  • 新グレートゲーム・中国南進の海
  • 2017/7/26
  • 2016/9/21
  • 2016/8/17
  • 2016/7/26
  • 2016/6/03
  • 2016/5/31
  • 2016/5/19
  • 2016/3/22
  • 2015/11/18
  • 2015/10/14
  • 2015/9/07
  • 2014/3/31
  • 2014/2/14
  • 2013/4/18
  • ムスリム同胞団とアラブ モハメド・F・ファラハト氏に聞く
  • 多難な年明けのトルコ
  • EUと難民 UNHCRウィーン事務所報道官に聞く
  • ロシアのシリア内戦介入 アルアハラム財団事務局長に聞く
  • 2017/9/01
  • 2016/1/30
  • 2015/12/11
  • 2015/11/13
  • 第3次改造内閣 信頼回復へ始動
  • ’17首都決戦
  • 施行から70年 憲法改正を問う
  • どうなる「民共協力」 27回共産党大会の焦点
  • 蓮舫民進 疑問の船出
  • 新閣僚に聞く
  • 「立憲主義」について
  • 再改造内閣 始動
  • 安倍政権 新たな挑戦
  • 16参院選 注目区を行く
  • 伊勢志摩サミット
  • 憲法改正 ここが焦点
  • 筆坂元日本共産党ナンバー3と田村自民党政務調査会審議役が対談
  • 第3次安倍改造内閣スタート
  • 詳解 集団的自衛権 安保法制案の合憲性
  • 衆院選 自公圧勝 ~課題と展望~
  • ’14衆院選 注目区を行く
  • 第2次安倍改造内閣スタート
  • 日米首脳会談 成果と課題
  • 2017/8/06
  • 2017/6/27
  • 2017/4/26
  • 2017/1/09
  • 2016/9/17
  • 2016/9/02
  • 2016/8/22
  • 2016/8/04
  • 2016/7/12
  • 2016/6/30
  • 2016/5/23
  • 2016/4/25
  • 2016/4/04
  • 2015/10/08
  • 2015/8/06
  • 2014/12/16
  • 2014/12/07
  • 2014/9/05
  • 2014/4/26
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第2部 自衛隊配備へ動く石垣島
  • 国防最前線・南西諸島はいま 第1部 与那国島・陸自駐屯地
  • 激震・翁長県政 「オール沖縄」の凋落
  • 普天間基地移設 経緯の検証と提言
  • 「援護法」に隠された沖縄戦の真実
  • 2016/10/31
  • 2016/10/12
  • 2016/1/26
  • 2015/10/01
  • 2013/7/08
  • 北朝鮮 制裁の現実
  • どう対処 北の脅威 米有識者に聞く
  • 9年ぶり左派政権 文在寅大統領の韓国
  • 弾劾の波紋 漂流する韓国政治
  • 検証・金正恩統治5年
  • どこへ行く混迷・韓国 国政介入事件の深層
  • どう見る金正恩体制 日韓専門家対談
  • 迎撃ミサイル配備 韓国の決断
  • 3代世襲“完成” 北朝鮮第7回党大会
  • 検証 元料理人 藤本氏の再訪朝
  • 韓国総選挙ショック
  • 日韓国交正常化50年 識者に聞く
  • どうする拉致解決 日朝ストックホルム合意1年
  • 日韓国交正常化50年 「嫌韓」「反日」を越えて
  • 張成沢氏失脚 北で何が起きたか
  • 2017/6/26
  • 2017/5/17
  • 2017/5/11
  • 2017/3/15
  • 2016/12/27
  • 2016/12/05
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  • 2016/5/10
  • 2016/4/29
  • 2016/4/15
  • 2015/6/22
  • 2015/5/11
  • 2015/2/05
  • 2013/12/10
  • 待ったなし地球温暖化対策
  • 環境先進国フランスの挑戦
  • 迫る気候変動の脅威 どうする大災害への備え
  • 2016/1/02
  • 2015/10/07
  • 2015/9/21
  • 「情報戦争」時代と米国
  • 米軍再建への課題-元上級将校の提言
  • トランプ政権始動
  • トランプ大統領の衝撃 米国と世界はどこに向かう
  • トランプvsヒラリー 米大統領選まで1カ月
  • オバマのLGBT外交 米国と途上国の「文化戦争」
  • トランプVSヒラリー 米大統領選まで3カ月
  • オバマ外交と次期米大統領の課題
  • 2016年米大統領選まで1年
  • 再考 オバマの世界観
  • オバマの対宗教戦争・第1部
  • オバマの対宗教戦争・第2部
  • 2017/4/03
  • 2017/2/28
  • 2017/1/22
  • 2016/11/11
  • 2016/10/08
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  • 2016/6/14
  • 2015/11/08
  • 2015/7/06
  • 2013/8/05
  • 2013/9/30
  • JAXA宇宙探査計画
  • 2015/12/24
  • きょうの主張 rss

    エネルギー計画で原発活用の方針は妥当だ

     政府は国の中長期的なエネルギー政策の方向性を定める「エネルギー基本計画」の案を取りまとめた。原発を「重要なベースロード電源」と位置付け、原子力規制委員会の安全審査に合格した場合は再稼働する方針を改めて示した。電力の安定供給のため、この方針は妥当だと言える。

    電気料金再値上げの懸念

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    G20会議、協調して世界経済の成長図れ

     20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議が、世界経済の成長率を5年間で2%以上押し上げるとの目標を盛り込んだ共同声明を採択した。

     成長に関する数値目標の設定は異例だが、それぞれに課題を抱える先進国と新興国の対立を回避するため、各国は協調して世界経済の成長加速に努めるべきである。

    異例の数値目標設定

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    ウクライナの親欧米派は今度こそ団結せよ

     旧ソ連のウクライナで広がった欧州連合(EU)加盟を求める反政権勢力の抗議活動は、治安部隊との衝突で多くの犠牲者を出した末、親露派ヤヌコビッチ政権の崩壊をもたらした。実権を掌握した親欧米派は、2004年のオレンジ革命以降に自ら招いた政治的混乱を繰り返すことなく、国の安定に全力を傾けるべきだ。

     オレンジ革命後に内紛

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    中国のドイツでの悪宣伝に備えよ

     中国政府が3月末に予定している習近平国家主席のドイツ、フランス、オランダ、ベルギー歴訪で、ホロコースト(ユダヤ人大虐殺)追悼施設を訪問することをドイツ政府に提案していたとロイターが報じた。第2次世界大戦を反日宣伝に利用するのは、尖閣問題などで日本と対立する中国の常套(じょうとう)手段となっている。我が国は国際社会に誤解を生まないよう適切な反論に努める必要がある。

     虐殺重ねた共産党政権

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    教委改革、首長権限強化する抜本改革を

     教育委員会制度の見直し案作りが大詰めを迎えている。自民党が教育委員長と教育長を統合して新「教育長」を置くなど首長の関与を拡大する見直し案をまとめた。公明党と協議を進め、近く与党案を作成する。教育再生に向けて安易に妥協せず、抜本改革案を作成すべきだ。

     事務局に教組の影響も

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    ソチ五輪閉幕、「克己」示した選手に感謝

     ロシアのソチで開かれていた「冬の祭典」が幕を下ろした。17日間にわたって熱戦を繰り広げた世界88カ国・地域のすべての選手たち、中でも国外大会としては史上最多の8個のメダルを獲得し、4年後に韓国・平昌で開かれる冬季五輪、そして2020年の東京五輪に弾みを付けた日本選手団の健闘に拍手を送りたい。

    日本を勇気づけた活躍

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    中国はチベットへの抑圧的な政策改めよ

     オバマ米大統領はホワイトハウスでチベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世と会談し、チベット固有の宗教、文化、言語の保護と中国国内のチベット人の人権擁護を強く支持する考えを伝えた。

     チベット自治区などで住民への激しい人権侵害が続いていることに警告を発した形だ。抑圧的な政策では、社会の安定を実現することはできないことを中国政府は認識すべきだ。

     120人以上が焼身自殺

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    アフガン撤退25年、プーチン政権は教訓汲み取れ

     今年2月15日は、ソ連がアフガニスタンからの軍兵士の撤退を完了してちょうど25周年に当たった。

     ソ連軍とムジャヒディン(アフガン反政府ゲリラ)との戦争は約10年間も続いた。

    再評価求める意見強まる

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    記録的大雪、脆弱な地域での対策が必要

     関東甲信から東北地方を襲った記録的大雪は、大きな爪痕を残した。死者の数は20人以上に上り、いまだに孤立状態の集落もある。早く交通・流通の混乱を解消するとともに、降雪に脆弱(ぜいじゃく)な地域での対策を検討する必要がある。

    車両撤去へ法改正検討

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    拉致問題解決へ国際的圧力を

     国連人権理事会が設置した北朝鮮の人権問題に関する国際調査委員会が、最終報告書を発表した。報告書は日本人ら外国人の拉致など北朝鮮の数々の人権侵害行為について、独裁体制による「人道に対する罪」と断定し、「これほどの人権侵害がまかり通っている国は、現代では類を見ない」と非難した。

     中立的な国際調査委による北朝鮮の人権侵害への批判は画期的である。拉致問題解決に向け、全世界の被害国が連携を密にして北朝鮮に対する圧力を強化すべきである。

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    米は中国の横暴許さぬ方針示せ

     ラッセル米国務次官補(東アジア・太平洋担当)は今月初め、下院外交委員会アジア太平洋小委員会の公聴会で「南沙諸島に対する中国の領有権主張は国際法違反である」と明言した。領有権争いへの直接関与を避けている米政府の高官が、南シナ海における中国の権益主張を明確に批判するのは異例だ。

    「張り子の虎」との指摘も

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    GDP減速、官民挙げて景気下支えを

     市場の大方の予想を大きく下回った――2013年10~12月期の国内総生産(GDP、季節調整済み)速報値は、実質で前期比0・3%増、年率換算では1・0%増となり、伸び率が前7~9月期(年1・1%増)から減速した。

     4月の消費増税を控え、駆け込み需要の押し上げ効果が含まれているにもかかわらず、今回の低い成長率は、改めて増税後の景気腰折れへの懸念を抱かせるものとなった。

     増税後への懸念強まる

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    自民は集団的自衛権の党内対立を解消せよ

     安倍晋三首相は集団的自衛権の行使を可能にする憲法解釈変更に熱意を示しているが、自民党内の一部に異論があると伝えられる。

     自民党の安定多数確保によって時に発生する宿痾(しゅくあ)とも言うべき党内の足の引っ張り合いが始まったようだ。

     解釈改憲でなく“是正”

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    羽生選手「金」、被災地に希望与えた快挙

     19歳が歴史的快挙を成し遂げた。ソチ冬季五輪のフィギュアスケート男子で羽生結弦選手が金メダルを獲得した。この種目で日本男子の金は史上初だ。惜しみない拍手を送りたい。

     10代選手の活躍目立つ

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    債務引き上げ、合意不能の危機続く米国

     米上院は17日のプレジデンツデー(米大統領の功績を称える日)の休日を前に、連邦債務上限を来年3月まで無条件で引き上げる法案を賛成多数で可決した。下院は可決済みで、オバマ大統領の署名を経て成立する。連邦政府が国債の利払いなどができなくなるデフォルト(債務不履行)の危機は、ひとまず回避される。

     激化する与野党対立

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    診療報酬改定、在宅医療体制の充実図れ

     2年に1度見直される公的保険による医療の公定価格(診療報酬)の2014年度改定案が答申された。

     今回は、入院施設のある医療機関で患者が回復し自宅に戻る割合が高ければ報酬で評価することなどを盛り込んだ。在宅医療の推進に弾みがつきそうだが、医療機関と家庭の連携、家庭の受け入れ体制の充実が急がれる。

    「主治医機能」を評価

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    中台会談、台湾の民意反映されるか懸念

     中国と台湾が1949年の分断後初めて、中台関係を担当する閣僚級の直接会談を南京で行い、当局間の対話メカニズムをつくることで合意した。

     中台会談は両岸関係の緊張緩和の点ではプラスだが、手放しで歓迎できない。「現状維持」という台湾の民意が反映されるか懸念される。

     「現状維持」望む台湾人

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    社会全体で特殊詐欺対策の強化を

     主に電話を使い、現金をだまし取る「特殊詐欺」の昨年の被害総額が486億9325万円に上った。過去最悪だった2012年の約364億円から33・6%の増加だ。

     こうした卑劣な犯罪を防ぐには、社会全体で対策を強化する必要がある。

     「手渡し」の詐取が増加

     被害額を手口別で見ると、うその儲け話を持ち掛ける「金融商品取引名目」が約176億円で最も多い。

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    民主党大会、国政を任せられるかが問題だ

     民主党大会が行われ、安倍政権との対決を前面に打ち出す2014年度活動方針などが採択された。「国民の信頼回復は道半ば」という自覚は必要だが、問われているのは野党第1党の同党に国政を任せられるかどうかである。

    政権への対決姿勢前面に

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    建国記念の日、グローバル時代の拠り所

     きょうは建国記念の日。九州の日向を発して東征した神武天皇が、大和を平定し橿原宮で即位したとされる日、かつての「紀元節」である。

     皇室を中心として国造りがなされてきたわが国の出発点がここにある。

     高校日本史必修化を検討

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    東京都知事選で舛添氏当選、「脱原発」にノーの賢明な選択

     猪瀬直樹前知事の辞職に伴う東京都知事選で舛添要一元厚生労働相が当選した。

     舛添氏は2020年の東京五輪・パラリンピックの成功や災害に打ち勝つ街づくり、「世界一の福祉都市」などを訴え、そのトータルな首都像と手腕に都民は期待を寄せた。舛添新知事は新都政に果敢に挑んでもらいたい。

     五輪や防災、福祉が課題

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    ソチ五輪開幕、同性愛問題と結び付けるな

     ソチ冬季五輪が開幕した。史上最多の87カ国・地域から集まった世界一流のアスリートたちが23日までの期間、雪や氷の舞台で、どんな感動のドラマを見せてくれるか、楽しみである。

     欧米首脳が開会式欠席

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    ヒトラー政治行うのは中国だ

     中国政府は、安倍晋三首相の昨年の靖国神社参拝を機に、国際社会で反日プロパガンダの展開を強めている。日本政府は、それらデマゴーグに逐一反論するようになったが、まだ手ぬるい。もっと問題の本質を突くべきである。

    比大統領が対中牽制

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